最新記事

BOOKS

ドローンは「自動車のない世界に現れた電気自動車」なのか

2015年7月31日(金)18時30分
印南敦史(書評家、ライター)

 特におもしろいと感じ、そして納得させられたのは、ロバとドローンを比較してみせた最終章だ。いまから5000~6000年前に家畜化されたロバには、荷物輸送用や乗用として飼育されてきた歴史がある。荒れ地や山道をも踏破でき、すぐれた輸送能力を持っているため、人間の経済活動を拡大させる原動力になったというのだ。そしていま、ドローンがその役割を継承しようとしているというわけである。


今度は機械の家畜が、再び人間社会を変えようとしている。(中略)ドローンもロバと同様、人間に新しい輸送能力をもたらした。小型だが扱いやすく、空という新たな空間を利用して、どんな場所でも荷物を運ぶことができる(中略)。ドローン配送が一般化すれば、人が暮らし続けられる地域を拡大することができるだろう。(257ページより)


 その一方で著者は、ドローンをめぐる現在の状況を「自動車のない世界に突然電気自動車が現れたようなもの」(214ページより)と表現してもいる。


電気自動車は構造が比較的単純で、部品化が進んでおり、ある程度の技術力があれば誰でも作れてしまう(中略)。誰にでも作れてしまうのに、下手すると人を殺すぐらいの力がある。ところがこの世界には、信号機もなければ自動車専用レーンもなく、運転技術や安全のためのルールを教えてくれる教習所も存在しない(そもそも交通規則というものが存在しない)。(215ページより)


 つまりは、どこか矛盾を内包したこの状態こそが、ドローンを取り巻くリアルだということだ。とはいえ、問題が残されているということは、そこに希望があるということでもないだろうか。著者もその点を認めていて、人間にない能力を備えているからこそ、ドローンは「これまでになかった仕事の進め方を可能にしてくれるかもしれない」(248ページより)と語っている。

 事実、漁業の世界では、船の上からドローンを放ち、カメラで魚影を探して漁を行うポイントを探すといった使い方が考案されているのだという。そればかりか、ソナーを搭載し、水中の魚影をキャッチしてスマートフォンのアプリにデータを送ってくれるウォータープルーフのドローンまで登場しているらしい。もちろんこうした未知の可能性は、他のあらゆる分野においても同時多発的に生まれているだろう。

 ちなみに上記で「これまでになかった仕事の進め方を可能にしてくれるかもしれない」とかぎかっこをつけたことには理由がある。というのも本書には、「~かもしれない」という表現がよく見られるのだ。そしてそれが、まだ見ぬ「ドローンと暮らす未来」を思い起こさせてくれるのである。

「あれができるかもしれない」
「これができるかもしれない」
「しかも、可能性は思っていたよりも大きいようだ」

 肯定的に、そう感じさせてくれるということだ。だから読み終えたころには、私の頭のなかにも以前には見えなかったドローンの将来的なイメージが浮かぶようになった。



『ドローン・ビジネスの衝撃
 ――小型無人飛行機が切り開く新たなマーケット』
 小林啓倫 著
 朝日新聞出版

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書

ビジネス

ECB現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中