最新記事
株価

【ハイテク株】マグニフィセント・セブン内の格差拡大、適正価格見極めが焦点に

2024年3月19日(火)10時51分
ロイター
ニューヨーク証券取引所

米国株式市場の上昇をけん引してきた超大型7銘柄「マグニフィセント・セブン」内の格差が鮮明になりつつある中、切り上がった株価のバリュエーションが適正かどうかが焦点となっている。写真はニューヨーク証券取引所で2021年1月撮影(2024年 ロイター/Mike Segar)

米国株式市場の上昇をけん引してきた超大型7銘柄「マグニフィセント・セブン」内の格差が鮮明になりつつある中、切り上がった株価のバリュエーションが適正かどうかが焦点となっている。

LSEGデータストリームのデータによると、7銘柄の今後12カ月の予想PER(株価収益率)は33倍と、2022年末の26倍から上昇。年初から7%超上昇しているS&P総合500種は構成銘柄の予想PRが約21倍と、マグニフィセント7を大きく下回る。

 

昨年は投資家がマグニフィセント7の強固なバランスシートと各市場での優位な地位を踏まえ、株を買い上げた。今年に入り投資家はより選別的になり、電気自動車(EV)大手テスラやIT(情報技術)大手アップルの見通しが不透明になると売りを浴びせる一方で、半導体大手エヌビディアを買い増し上昇に拍車をかけた。

ボストン・パートナーズのグローバル市場調査担当ディレクター、マイク・マレーニー氏は「このようなバリュエーションになれば失敗も失望も許されない」と語った。

テスラはEV需要を巡る懸念を背景に年初から35%急落し、S&P500構成銘柄の値下がり率トップとなっている。年初の予想PERは65倍だったが、現在は約50倍まで低下している。

前例のないサイクル

アップルは中国事業の不振で年初から10%下落し、時価総額国内トップの地位をマイクロソフトに明け渡した。PERは29倍から25倍に低下した。

一方、エヌビディアはAI半導体で先行していることが強材料となり年初から約80%急騰。PERは約35倍となっている。AIへの期待感からメタ・プラットフォームズも約40%上昇、PERは24倍となった。

昨年はマグニフィセント7が軒並み上昇。アップルは約50%、エヌビディアは230%超の値上がりした。S&P500種に占める7銘柄のウエートが高いため、同指数の上昇率(24%)の6割強をマグニフィセント7が占めた。

投資家は、エヌビディアがAI半導体での大きなリードを長期的な優位性確保につなげられるかどうかを見極めようとしており、18日に開幕する同社の開発者会議に注目する見通し。

バファロー・ラージキャップ・ファンドのポートフォリオマネジャー、ケン・ローダン氏は「私たちはAIによる前例のないサイクルのさなかにあり、このテクノロジーの大きな過渡期がもたらす機会を最大限に生かすことに苦心している」と話した。

LPLフィナンシャルのチーフ株式ストラテジスト、ジェフリー・バックバインダー氏は、堅調な収益がマグニフィセント7のバリュエーションを支えてきたが、成長軌道は今年後半あるいは来年序盤に緩やかになるはずだと予想。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2

ビジネス

高市首相と植田日銀総裁、金融経済情勢巡り一般的な意
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中