最新記事

スマートフォン

新型ｉＰｈｏｎｅに乗り換えるべき６つの理由

アップルが大型画面を搭載した新機種でアンドロイドに反撃

2014年9月17日（水）15時34分
フィオナ・アゴムオ

方針転換　アップルはこれまでｉＰｈｏｎｅでは４インチの画面にこだわってきたが　Stephen Lam-Reuters

　今度はアップルの反撃だ！　ここ数年、特に新興市場では、大型画面のアンドロイド搭載スマートフォンがｉＰｈｏｎｅの市場シェアを切り崩してきた。しかし今月、４.７インチ画面の最新型「ｉＰｈｏｎｅ６」と５.５インチの「６プラス」を発表したアップルは、とうとうアンドロイド端末の最大の武器「大型画面」を採用した。

　発売日の19日を前に、「６」と「６プラス」の予約販売は記録的な伸びを見せている。新型ｉＰｈｏｎｅ購入者のうちどれくらいがアンドロイドから転向したユーザーかは、今後のデータを見てみないと分からないが、もしあなたがアンドロイドに囲まれて暮らすアップルファンなら、今こそ買い替え時。その６つの理由とは？

（１）アンドロイドの売りは大型画面だけ　アンドロイド端末の各メーカーは５インチ、時には６インチを越える大型画面のスマホを製造してきた。アップルが４インチ画面にこだわり続けたため、大型画面のスマホが欲しければアンドロイドを買うしか選択肢はなかった。

　しかし今や、アップルは最新型の「６」と「６プラス」で、スマートフォン市場の２つの重要なゾーンをカバーできる。４.７インチの「６」は最も需要が高い４インチと５インチの間のゾーンを、そして５.５インチの「６プラス」は手頃な価格と仕様の機種が少ない５インチ以上のゾーンをカバーする。アップルは、これまで画面の小ささで逃がしていたユーザーを取り戻そうとしているというのが、専門家の見方だ。

（２）アンドロイドは機能が複雑過ぎ　　アップルのｉＯＳは、シンプルで直感的な操作性で知られている。一方のアンドロイドは、カスタマイズや最新のアプリと機能に対応することに重点が置かれている。このためプログラマーやハッカーはアンドロイドを選ぶが、素人のユーザーには複雑過ぎて使いこなせない。

（３）安全性が心配　　アップルのクラウドサービスからセレブのヌード写真が流出した事件は記憶に新しいが、アップルのソフトは安全性が高いというのが業界の定説。ソフトもデバイスも暗号化するので、端末上のすべての情報が保護されている。しかしアンドロイドは、誰でもプログラムにアクセスして好きなように変更できる「オープンソース」。開発者やプログラマーには都合が良いが、一般ユーザーにとっては不安。

　もちろんアンドロイドもほとんどの有害ソフトをブロックしているが、それでもアップルの端末の方がより安全性は高いと言えそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、国土安全保障省の一部閉鎖中にＦＥＭＡ災害派
2026.02.20

ビジネス

有力ＩＰＯ銘柄の迅速な指数組み入れへ新制度、ＦＴＳ
2026.02.20

ワールド

ＮＡＳＡ、「スターライナー」飛行試験失敗で報告書　
2026.02.20

ワールド

米ＣＤＣ、2月のワクチン諮問委員会中止　新たな日程
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中