最新記事

通信

携帯ネットでインド版ビッグバンが始まった

携帯通信の高速化と端末価格の低下で、農村からまとめてネット革命期へ

2011年2月23日(水)18時34分
ジェイソン・オーバードーフ

字が読めなくても 識字率が低くても利用できる音声変換などの技術が盛んに開発されている Ajay Verma-Reuters

 世界のITアウトソーシングのメッカとして、インドのテクノロジー産業は成長著しい。だが意外にも、インターネットアクセスの普及率を上げる競争では中国に大きく後れを取ってきた。

 だがスマートフォンの価格が下がり、低価格のモバイルサービス・プロバイダーが高速通信の3Gネットワークを本格展開する準備が整った今、インドはパソコンを飛び越えて携帯端末のインターネット革命で先頭に立つ勢いだと、経営コンサルタント会社マッキンゼーは見ている。

 大きな変化が迫っていると、マッキンゼーのデリー支社の幹部、ラックスマン・ナラシムハンは言う。スマートフォンの普及でメディア・ビジネスが変わり、企業は新しいマーケティング戦略への転換を迫られ、ネットバンキングやeコマースも爆発的に拡大する。インドのデジタルサービス市場は、2015年までに4倍増の200億ドルに増加する可能性があるという。

 それも「インフラ不足の解消を求めるエネルギーと端末の値段の低下によって、パソコンを飛び越えて拡大する可能性がある」と、ナラシムハンは言う。

 現在、インドでインターネットを利用している人はたった7%。32%の中国や77%のアメリカと比べてはるかに見劣りがする。携帯でネットサービスを利用するインド人となると、1%にも満たない。だがマッキンゼーは、それが変わると主張する。

 グーグルの携帯用OSアンドロイドのおかげもあって、スマートフォンの価格は125ドル以下に下がっており、今後さらに安くなるとみられる。パソコンよりも使いやすい携帯端末が、かつてなく手ごろな値段で広くインド社会に行き渡るということだ。

インドの携帯ネット利用者は4.5億人に

 携帯サービスを提供する企業は、モバイル用に革新的なデータ利用料を設定し始めている。マッキンゼーはこれによって、インドのネット利用者が、現在の8100万人から2015年までに5倍の4億5000万人に達すると予測している。

 一方、世界の大手各社は識字率の低いインドでのウェブ利用を促進するため、音声をテキスト化したり、ウェブ上のテキストを音声変換する技術を開発している。「こうした解決策が一度に普及するのははうれしい偶然だ」と、コンサルティング会社「知識社会センター」のアディティヤ・デブ・スードは言う。「ちょうど農村地帯へ高速携帯通信が普及していくタイミングと重なる」

 インド人は、ネットアクセスなしでも日に平均5時間近くデジタルのコンテンツを視聴しており、都市部の住人の4分の3は月にそうしたコンテンツに少なくとも1ドルを支払っている。不正にダウンロードしたコンテンツを、業者がケーブルや無線通信で客の携帯電話に送信している場合が多いのだが。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中