最新記事

通信

携帯ネットでインド版ビッグバンが始まった

携帯通信の高速化と端末価格の低下で、農村からまとめてネット革命期へ

2011年2月23日(水)18時34分
ジェイソン・オーバードーフ

字が読めなくても 識字率が低くても利用できる音声変換などの技術が盛んに開発されている Ajay Verma-Reuters

 世界のITアウトソーシングのメッカとして、インドのテクノロジー産業は成長著しい。だが意外にも、インターネットアクセスの普及率を上げる競争では中国に大きく後れを取ってきた。

 だがスマートフォンの価格が下がり、低価格のモバイルサービス・プロバイダーが高速通信の3Gネットワークを本格展開する準備が整った今、インドはパソコンを飛び越えて携帯端末のインターネット革命で先頭に立つ勢いだと、経営コンサルタント会社マッキンゼーは見ている。

 大きな変化が迫っていると、マッキンゼーのデリー支社の幹部、ラックスマン・ナラシムハンは言う。スマートフォンの普及でメディア・ビジネスが変わり、企業は新しいマーケティング戦略への転換を迫られ、ネットバンキングやeコマースも爆発的に拡大する。インドのデジタルサービス市場は、2015年までに4倍増の200億ドルに増加する可能性があるという。

 それも「インフラ不足の解消を求めるエネルギーと端末の値段の低下によって、パソコンを飛び越えて拡大する可能性がある」と、ナラシムハンは言う。

 現在、インドでインターネットを利用している人はたった7%。32%の中国や77%のアメリカと比べてはるかに見劣りがする。携帯でネットサービスを利用するインド人となると、1%にも満たない。だがマッキンゼーは、それが変わると主張する。

 グーグルの携帯用OSアンドロイドのおかげもあって、スマートフォンの価格は125ドル以下に下がっており、今後さらに安くなるとみられる。パソコンよりも使いやすい携帯端末が、かつてなく手ごろな値段で広くインド社会に行き渡るということだ。

インドの携帯ネット利用者は4.5億人に

 携帯サービスを提供する企業は、モバイル用に革新的なデータ利用料を設定し始めている。マッキンゼーはこれによって、インドのネット利用者が、現在の8100万人から2015年までに5倍の4億5000万人に達すると予測している。

 一方、世界の大手各社は識字率の低いインドでのウェブ利用を促進するため、音声をテキスト化したり、ウェブ上のテキストを音声変換する技術を開発している。「こうした解決策が一度に普及するのははうれしい偶然だ」と、コンサルティング会社「知識社会センター」のアディティヤ・デブ・スードは言う。「ちょうど農村地帯へ高速携帯通信が普及していくタイミングと重なる」

 インド人は、ネットアクセスなしでも日に平均5時間近くデジタルのコンテンツを視聴しており、都市部の住人の4分の3は月にそうしたコンテンツに少なくとも1ドルを支払っている。不正にダウンロードしたコンテンツを、業者がケーブルや無線通信で客の携帯電話に送信している場合が多いのだが。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、イラン最大の石油化学施設を攻撃 国防相

ワールド

茂木氏がイラン外相と電話会談、停戦提案や首脳会談な

ビジネス

イラン戦争、インフレと金利上昇招く可能性 JPモル

ワールド

イラン外務省報道官、停戦案への回答を仲介国に伝達
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中