最新記事

ウォール街

ゴールドマン一人勝ちの秘密兵器が流出

業界で圧倒的な強さを誇るトレーディング収益の源泉とされるプログラム「分散型リアルタイム高頻度取引プラットフォーム」が、元社員に盗まれていた

2009年7月8日(水)17時58分
バレット・シェリダン

闇討ち 巨額の利益を生んでいた自動取引プログラムの流出はゴールドマンに打撃となるか Lucas Jackson-Reuters

 金融業界の話をゾクゾクような面白い記事に仕立てるのは難しい。ところがここへきてジェームズ・ボンドやジェイソン・ボーンも顔負けのスリリングな事件が明るみに出た。

 7月3日、米ゴールドマン・サックスのセルゲイ・アレイニコフ前副社長がニューアーク国際空港(ニュージャージー州)で逮捕された。1カ月ほど前にゴールドマンを辞めたアレイニコフは、社交ダンスが得意なロシア人。本職はコンピューター・プログラマーで、ソーシャルネットワーキングサイトの「リンクドイン」のプロフィール欄には、ゴールドマンで「分散型リアルタイム高頻度取引プラットフォーム」の開発を指揮したとある。

 事情通によれば、このプラットフォームこそゴールドマンの秘密兵器。非常に高度なコンピューター取引システムで、市場データを元に100分の1秒の単位で株や債券を売買できるとされる。その仕組みはもちろん企業秘密だ。

 ニューヨーク証券取引所が公表している数字によれば、ゴールドマンはコンピュータートレーディングの分野で圧倒的な強さを誇るが、それにはこのプログラムが大きく貢献しているようだ。

 FBI(米連邦捜査局)が4日に連邦地裁に提出した訴状によると、アレイニコフは32MB(メガバイト)のプログラムを密かにドイツのサーバーにアップロードしたうえ、自宅のコンピュータに保存。本人は一連の作業の痕跡を消したつもりだったが、ゴールドマンのネットワークに彼のアクセス履歴が残っていた。

転職先に4億ドルの手土産か

 このニュースを最初に報じたのは、ロイターのマット・ゴールドスティーン記者。アレイニコフの逮捕から2日後の5日のことだ。

アレイニコフは、「自分が手掛けたオープンソースのファイル」だけコピーしようとしたが、誤って企業機密にかかわる部分も入手してしまったと、無実を主張している。仮にそうだとしても、もしゴールドマンが流出に気付いていなければ、数億ドルの価値があるプログラムを思うままに操ることができたわけだ。

 訴状によれば、ゴールドマンはこのプログラムの開発に「数百万ドル」を費やしたが、それにより毎年「巨額の利益」を得ていた(訴状ではアレイニコフの勤務先はニューヨークを拠点とする「金融機関」とされ、ゴールドマンの名は伏せられている。それでもアレイニコフの雇用歴を考えればゴールドマンであることは明白だ)。

 金融関係者に人気のブログ「ゼロヘッジ」がこのプログラムの価値についてオンライン投票を行ったところ、4億ドルを超えるとの見方が大勢を占めた。

 シカゴの会社に転職していたアレイニコフは、さらなる「陰謀」を計画していたのだろうか。ゴールドマン時代の年収は40万ドルだったが、転職先はその3倍の報酬を約束していたらしい。ヘッジファンドの元トレーダーらが創設したテザ・テクノロジーズという新しい会社で、「大規模コンピュータートレーディング」のシステム開発を行う予定だった。当然アレイニコフが貴重な「手土産」を持参して、新しいボスに取り入ろうとしたのではないかと疑いたくもなる。

 この事件では、今後も新しい事実が次々と明らかになりそうだ。しばらく目が離せそうにないが、新しいニュースが出るまでは以下のリンクで楽しんでみては?

アレイニコフと妻のダンスシーン

金融関係者に人気のブログ「ゼロヘッジ」。事件がゴールドマンに与える影響を考察している

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏の対EU高関税案、供給網に脅威─シカゴ連

ワールド

ハーバード大、トランプ政権を提訴 留学生受け入れ資

ビジネス

米国株式市場・寄り付き=ダウ一時400ドルの下げ、

ワールド

韓国国防省、米軍撤退巡り協議していないと表明 WS
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:関税の歴史学
特集:関税の歴史学
2025年5月27日号(5/20発売)

アメリカ史が語る「関税と恐慌」の連鎖反応。歴史の教訓にトランプと世界が学ぶとき

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドローン母船」の残念な欠点
  • 2
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界の生産量の70%以上を占める国はどこ?
  • 3
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 4
    コストコが「あの商品」に販売制限...消費者が殺到し…
  • 5
    子育て世帯の年収平均値は、地域によってここまで違う
  • 6
    「空腹」こそが「未来の医療」になる時代へ...「ファ…
  • 7
    米国債デフォルトに怯えるトランプ......日本は交渉…
  • 8
    空と海から「挟み撃ち」の瞬間...ウクライナが黒海の…
  • 9
    人間に近い汎用人工知能(AGI)で中国は米国を既に抜…
  • 10
    【クイズ】世界で2番目に「自動車の生産台数」が多い…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドローン母船」の残念な欠点
  • 4
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 5
    ワニの囲いに侵入した男性...「猛攻」を受け「絶叫」…
  • 6
    コストコが「あの商品」に販売制限...消費者が殺到し…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「太陽光発電」を導入している国…
  • 8
    「空腹」こそが「未来の医療」になる時代へ...「ファ…
  • 9
    中ロが触手を伸ばす米領アリューシャン列島で「次の…
  • 10
    人間に近い汎用人工知能(AGI)で中国は米国を既に抜…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山…
  • 5
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 6
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 7
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 8
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 10
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中