コラム

風刺画で読み解く「超大国」の現実 Superpower Satire

トランプの「言い間違えた」を信じられる？（パックン）

2018年08月13日（月）16時00分
ロブ・ロジャース（風刺漫画家）／パックン（コラムニスト、タレント）

(c) 2018 ROGERS─ANDREWS McMEEL SYNDICATION

＜ロシア疑惑に関してアメリカの情報機関よりプーチン大統領の方が信用できるような発言をして猛批判を浴びたトランプ。「言い間違えた」と訂正したが......＞

フィンランドの首都ヘルシンキで7月16日に行われた米ロ首脳会談後の会見で、記者からドナルド・トランプ米大統領への鋭い質問があった。アメリカの情報機関はどれもロシアが2016年の大統領選挙に介入したことを確認している。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は否定している。あなたはどちらを信じますか？と。

トランプはこう答えた。「プーチンは（犯人は）ロシアじゃないと言っている。これだけは言っておこう......」。その続きが「I donʼt see any reason why it would be（〔犯人がロシアである〕理由は何も見当たらない）」という爆弾発言。自分の政権が仕切る自国の情報機関より、対立関係にある外国の大統領を信じる。民主主義制度の根幹となる選挙に介入した犯人をかばう。反逆行為とも騒がれるような言語道断の言動だ。

当然、政界もメディアも世論も反発で沸き上がり、翌日トランプは I misspoke（言い間違いだった）と訂正した。wouldnʼt と would を混同したが、本当は「ロシアじゃない理由は何も見当たらない」と言いたかったと、苦しい弁解をした。

そう言われても、国民のほとんどは信用しない。理由は2つある。1つは、ロシアに対するトランプの態度。訂正した後、「ロシアが犯人だという、情報機関の判断を信じる」と言いながら、「ロシア以外も考えられる」と、再び懐疑的な姿勢を見せた。

その次の日には、コーツ国家情報長官がロシアからのサイバー攻撃への警戒を呼び掛けているなか、トランプは会見で「ロシアは今もアメリカを狙っているのか」と聞かれて No と答えた。さらに、プーチンを今秋にホワイトハウスに招待することが発表された。犯人だと思っているなら、なぜVIP扱いする？

もちろん、これらも言い間違いの可能性はある。本当は「ロシア以外は考えられない」とか「Yes」とか「ホワイトハウスに招待しない」とか言いたかったのかもしれないね。

風刺画が指摘しているのは、国民が信用しないもう1つの理由。それはトランプのウソ歴だ。政治家の発言の真否を精査するワシントン・ポスト紙のファクトチェッカーによると、就任からの1年半余りでトランプは4200以上もの「真実に反する、または惑わせるような発言」をしているという。つまり、毎日8回近くのペースで俗にいう「ウソ」をついているのだ。

そんな背景があったら、「言い間違いでした」という主張を信じるより、「言い間違いでした」という主張自体もウソだったと思ってしまうよね。

＜本誌2018年8月14＆21日号掲載＞

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以
2026.02.08

ワールド

米国防総省、ハーバード大との軍事教育プログラム終了
2026.02.08

ワールド

米が6月までの戦争終結要求、ロ・ウクライナに＝ゼレ
2026.02.08

ビジネス

アングル：ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story