コラム

「片づけを諦めた」──アメリカ人の神「こんまり」の人間宣言の衝撃と「ときめき」の真髄とは?

2023年02月06日(月)14時04分
こんまり

こんまりメソッドはアメリカでも熱烈な支持を集めたが…… ADAM CHRISTOPHERーNBCUNIVERSALーNBCU PHOTO BANK/GETTY IMAGES

<アメリカの「こんまり旋風」は大量消費社会でのストレス緩和だけでなく、巫女の経験があるというスピリチュアルな要素にも理由が>

アメリカの「こんまり信者」の中には、裏切られたと感じた人もいただろう。

片づけコンサルタントの「こんまり」こと近藤麻理恵が先頃、大量の仕事で多忙な毎日を送り、3人の幼い子供を育てる日々の中で「(家の中を整理整頓しておくことを)諦めた」と打ち明けた。「今の私にとって大切なのは、子供たちと過ごす時間を楽しむことだと気付いた」というのだ。

こんまりメソッドで身の回りのガラクタを片づけていた膨大な数の人たちの中には、この言葉を聞いた瞬間、すっかり気持ちが冷めた人もいたかもしれない。

私と妻は月に1度くらい、米東部ニューイングランド地方の築230年になる2階建ての納屋にあふれるガラクタを片づけなくては、という話をする。

「週末を何回かつぶさないと全部は片づかないと思う」と妻は言い、「毎週1箱ずつ段ボールを片づけるだけでも進歩だよ」と私が言う。こうしてこの2年間に片づけたのは段ボール3箱分。今回の告白で近藤も人間だったと分かり、私は少しときめきを感じた。

近藤が著書や動画配信の番組で説いたのは、限りあるスペースを有効に活用し、慌ただしい日々に秩序をもたらす方法論だ。

その際、捨てるものを無理に見つけようとするのではなく、「ときめき」を感じるものを手元に残すという発想で臨むことや、生活の重荷となるものの管理をポジティブに、優雅に捉えることを勧めている(私も子供たちと「洗濯物を畳む会」を開いて、退屈な作業を楽しいものにした)。

日本の住宅が狭いことは有名だが、ニューヨークのマンハッタンの住宅も同じくらい狭い。アメリカでも、近藤のようにポジティブなアプローチを説くチャーミングな人物の登場は待望されていたのだ。

しかし、アメリカで「こんまり旋風」が巻き起こった理由はほかにもあった。こんまりメソッドは、大量消費主義によるストレスを和らげるためのポジティブなアプローチという性格も持っていたのだ。こんまりメソッドの魅力は、捨てるものと残すものを仕分けする具体的な方法論を示したことだけにとどまらなかった。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story