コラム

「ツイッター終了」の未来

2022年11月30日(水)10時34分

社員の大量解雇・流出、企業の広告引き揚げで危機のツイッター本社 Carlos Barria-REUTERS

<イーロン・マスクによる買収以降、大混乱に陥ったツイッター。一部の噂通りもしなくなったら、我々のメディア環境は劇的に変わる>

10月末、アメリカの実業家であるイーロン・マスクがTwitter 社の買収を完了したことに伴う大量解雇及び大量退職で、Twitter 社に混乱が起きている。関係者によれば、遠くはない将来にTwitter がなくなる可能性も出てきているという。しかしTwitterは既に、我々のメディア受容の中であるのが当然のものとして認識されている。我々はTwitter なき未来を想像できるのだろうか。

大量解雇・退職に伴う「Twitter 終了」の可能性

11月18日、日本のTwitterでは「Twitter 終了」というキーワードがトレンドに上がった。もちろん実際にTwitter が終了することが発表されているわけではない。しかしTwitter 買収後にマスクが行った大量解雇や、マスクの経営方針に反発する大量退職、ドナルド・トランプのアカウント凍結解除を憂いた大手スポンサー企業の撤退など、Twitter を取り巻く環境が混沌としているのは事実だ。

関係者によれば、特に人員不足が激しいのはTwitterの障害に対応するチームだという。このことから、今後なんらかの大規模障害が生じたときに、Twitter は復旧することができず、自然に閉鎖されることになるのではないか、という予測がなされている。その大規模障害がいつ来るのかは分からないが、イーロン・マスクがこの問題に対処できない限り、いずれ終わりのときは来るというわけだ。

Twitterの拡散力に依存してきた日本社会とメディア

さて、もし本当にTwitterがなくなってしまったら、我々の社会はどのようになるのだろうか。マスクも述べている通り、日本はTwitterが最もアクティブに動いている国だ。その社会に対する影響力は計り知れない。

もちろん、Twitterをどれだけ頻繁に使っているかについては個人差がある。若い世代はInstagramやTikTokに比べてTwitterをほとんど使っていないという話もある。そうだとしても、多くの企業は自社の宣伝を行うためにとりあえずTwitterアカウントはつくるし、Twitter初のヒット商品も多い。告知や宣伝ツールとしてTwitterが優秀なのは間違いない。たとえばホームページであれば、ユーザーはそれを積極的に見に行く必要がある。しかしTwitterならば、フォロワーがRTやいいねボタンが押されることで、情報は勝手に不特定多数に拡散されるのだ。この機能は特に、個人や小規模の団体が告知や宣伝を行うにあたって極めて有用であり、他ならぬ筆者もその恩恵にあずかっている。

特にTwitterを利用しているのがメディアだ。Twitter自体も一つのメディアだが、新聞やテレビ、雑誌などのメディアは、Twitterと競合しているのではなく、もはや共依存関係にあるといってよい。たとえば大手メディアでも、芸能・社会ニュースではTwitterで話題になった発言などが記事になるし、何か事故や災害が起こった際は、資料になりそうな写真・映像ツイートがあれば、新聞やテレビ局のアカウントがリプライを飛ばして接触する。また逆に、そのようなメディアの記事にコメントすることでアクセス数を稼ごうとしているTwitterのアルファアカウントもある。

プロフィール

藤崎剛人

(ふじさき・まさと) 批評家、非常勤講師
1982年生まれ。東京大学総合文化研究科単位取得退学。専門は思想史。特にカール・シュミットの公法思想を研究。『ユリイカ』、『現代思想』などにも寄稿。訳書にラインハルト・メーリング『カール・シュミット入門 ―― 思想・状況・人物像』(書肆心水、2022年)など。
X ID:@hokusyu1982

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トルコ中銀が150bp利下げ、政策金利38% イン

ワールド

ウクライナ、米国に和平案の改訂版提示 領土問題の協

ビジネス

米新規失業保険申請、約4年半ぶり大幅増 季調要因の

ビジネス

米国株式市場・午前=ナスダック一時1週間ぶり安値、
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 3
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 4
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 5
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 6
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 7
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 8
    ピットブルが乳児を襲う現場を警官が目撃...犠牲にな…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 10
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story