コラム

睡眠不足で起訴も? 「24時間以上眠っていないと99%の精度で分かる血液検査キット」が開発された

2024年04月08日(月)18時50分

さて、海外でこれほど睡眠不足の運転に対する悪影響が深刻に考えられているのは、居眠り運転が事故の原因の約1/5を占めるという頻度の高さによりますが、実は日本では居眠り運転による事故はそれほど多くはありません。

日本は狭い国土なので、居眠り運転を誘発する長距離の直線道路はそもそも少ないです。さらに高速道路では、車線をはみ出すと「ブーン」という音と振動でドライバーに警告する工夫があったり、長い下り坂や急カーブには速度超過や滑り止めのために道路を横切る薄い塗装があって居眠り運転防止にも役立っていたりするからです。

警察庁交通局によると、令和4年に国内で起きた24061件の死亡・重傷交通事故のうち、飲酒事故で居眠り運転を伴ったものが394件中37件(9.4%)、飲酒事故以外の居眠り運転は286件(1.2%)でした。

また、日本自動車研究所の栗山あずさ氏と大谷亮氏による研究では、2019年の交通事故統計データを分析すると、死亡事故2434件のうち96件(3.9%)、重傷事故24651件のうち283件(1.1%)、軽傷事故316557件のうち1392件(0.4%)が居眠り運転によるものでした。

こうしてみると日本では居眠り運転が原因の交通事故は1%にも満たないように見えますが、交通事故総合分析センターの交通事故統計データは当事者への聴取により作成されるため、前方不注意(わき見運転)に計上されている可能性も高いという先行研究もあるそうです。

さらに、他の事故原因に比べると、居眠り運転による事故では死亡6.9%(他の事故原因では0.7%)、重傷20.3%(同7.1%)、軽傷72.8%(同92.2%)と、重大事故となる可能性が高いといいます。両氏は、「居眠り運転では衝突回避操作が行われないため死亡事故や重傷事故が増えるのではないか」と分析しています。

ドライバーに対する睡眠不足の血液検査は採血が必須であるため、吐いた息で判定できるアルコール検査ほどは手軽には行えません。アンダーソン教授は、研究を発展させて、いずれは唾液や息からも検出できるようにしたいと考えています。

また、居眠り運転が疑われる場合は事故前後の車の挙動も鍵となります。血液検査の結果と問題の車の目撃情報や街頭防犯カメラ映像などをどのようにすり合わせていくか、事故の原因究明の手続きをいかに明確にするかなど、実用化には議論が必要でしょう。

新型コロナウイルス感染症が第5類になってから初めてのゴールデンウィークが近づいています。今年こそは、自動車に乗って家族で遠出をと思っている人も多いかもしれません。睡眠不足での運転へのペナルティは事故を起こさなければ現在はありませんが、疲れたらどこかで仮眠をすればいいと見切り発車せずに、十分な睡眠を取ったうえで安全なドライブをしたいですね。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ドイツ、子どものSNS利用制限に機運 連立与党が同

ワールド

29年度の新規国債38兆円に膨張、利払い負担が急増

ワールド

米連邦地裁、奴隷制展示物の復元命令 トランプ氏意向

ワールド

中国の春節人気番組、今年は人型ロボットが主役 新興
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story