最新記事

ロシア

「プーチンは側近に殺される」と ゼレンスキーが語る

Vladimir Putin Will Be Killed by His Own Inner Circle, Zelensky Predicts

2023年2月27日(月)15時04分
トーマス・キカ

ロシアのウクライナ侵攻1年目のデモでプーチンの「遺影」を持つ市民(2月25日、パリ)Johanna Geron-REUTERS

<ウクライナでの戦争は膠着状態が続き、プーチン周辺は不満を募らせている。最終的には身内の造反で権力の座と命を奪われる?>

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は最終的に、自分に最も近い側近に殺されるだろう、とウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は考えている。

ロシアのウクライナ侵攻1年目にあたる2月24日、ウクライナ人ジャーナリストのドミトロ・コマロフ制作のドキュメンタリー『Year』が公開されたが、そのなかで、ゼレンスキーはこの考えを口にしている。最終的にプーチンの指導力が「脆弱化する」時が訪れ、自分の支持者に刃を向けられるだろう、と彼は予測している。

「ロシアでプーチン政権の脆弱さが感じられる瞬間が必ずやってくる」と、ゼレンスキーは語った。「その時、肉食獣は肉食獣を食らうだろう。それは非常に重要なことだが、正当化する理由が必要になるだろう。彼らはコマロフやゼレンスキーの言葉を思い出すことだろう。殺人者を殺す理由を見つけるだろう。うまくいくか?いつになるか? それはわからない」

ここ数カ月、プーチンの側近の間で不満が高まっているという臆測が頻繁に報じられている。ウクライナでの戦争が長引き、ロシア軍が歴史的に壊滅的な損失を被り、どちらの側にも決定的な勝利が見えないからだ。

昨年12月、ワシントン・ポスト紙は、プーチンに最も近い側近たちが、プーチンは自分が何をしているのかわからず、ウクライナで前進する確固たる計画もないと見て、プーチンに対してますます不満を募らせていると報じた。

側近の反逆は突然に

この記事によると、特に、プーチンが年末恒例の記者会見を中止したことに不満が集中しているようだ。対ウクライナ戦争の明るいニュースがなく、共有する予定もないため中止したのではないかという憶測が流れている。この記者会見はこれまで、長時間かけて徹底的に質疑応答が行われる重要なイベントだった。

情報筋でも、プーチンが側近の手で権力を剥奪される可能性を強調することが多い。元CIA職員のダニエル・ホフマンは、昨年夏にデイリー・ビーストとのインタビューで、プーチンが側近によって追放されるとしたら、突然、秘密裏に行われるだろうと述べた。

「それをやろうとする人々は、プーチンに見つかって先に殺されてしまわないように、秘密裡にことを進めるだろう」と、ホフマンは説明した。「それは突然に起こる。そしてプーチンは死ぬだろう」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中