UBS、2026年のS&P500指数目標引き下げ 中東紛争リスク理由に
UBSのロゴ、スイスのベルンで2025年12月撮影 REUTERS/Pierre Albouy/File Photo
[7日 ロイター] - UBSグローバル・ウェルス・マネジメントは6日付のリポートで、S&P総合500種指数の2026年目標値を引き下げた。中東紛争が続いて原油価格が高止まりし、米国の経済成長を抑えインフレを押し上げる可能性があると指摘した。
年末の目標を7700から7500に、中間目標を7300から7000に下げた。
米国とイスラエルがイランを攻撃した2月28日以降、同指数は約3.9%下落している。
UBSでは、中東紛争が今後数週間で沈静化し、エネルギー供給が徐々に再開されることを基本シナリオとしている。しかし、広範囲にわたるインフラ被害、稼働再開に要する時間を考慮すると、原油生産が紛争前の水準に回復するにはより長い時間がかかり、原油価格の高止まりをつながる可能性があると指摘した。
「エネルギー価格の上昇は、経済成長に若干の重しとなり、インフレ圧力を相対的に強める可能性が高い。その結果、米連邦準備理事会(FRB)の追加利下げが遅れることになる」と述べた。
同社は先月、6月と9月としていたFRBの利下げ時期の予想を9月と12月に修正した。
S&P総合500種指数の新たな目標は、直近終値から13.43%の上昇を見込む。UBSは米国株式に対する「魅力的」との評価を維持し、同指数の26年の1株利益予想を310ドルで据え置いた。
「紛争の悪影響が薄れ始めるにつれ、依然堅調な利益成長、利下げが後ずれしても緩和姿勢を維持するFRB、人工知能(AI)の継続的な導入と収益化が相まって、株式相場を押し上げると予想する」と述べた。
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