アングル：中核事業への「原点回帰」進めるコモディティ商社

　５月１１日、コモディティ商社が「原点回帰」を進めている。写真はビトル・グループの看板。２０１１年１０月にジュネーブで撮影（２０１６年　ロイター/Denis Balibouse）　

［ロンドン　１１日　ロイター］ - コモディティ商社が「原点回帰」を進めている。銀行がコモディティの現物取引業務から撤退し、２０１０－１１年に石油取引の利ザヤが急低下したため取り扱うコモディティの種類を広げてきたが、大きな成功は収められなかったためだ。

独立系の大手エネルギー商社ビトル[VITOLV.UL]は農産物市場から手を引き、ガンボー[GGL.UL]も金属市場から撤退。アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド（ＡＤＭ）がチョコレート・ココア事業を手放すなど、コモディティ商社は元々強みを持つ分野に続々と戻りつつある。

コモディティ取引を専門とするヒューストン大学のクレイグ・ピロング教授は「過去数年間、コモディティ商社は中核事業が順調で、特に石油取引を手掛ける商社は極めて好調だった。しかし多角化した分野では圧倒的な成功は得られなかった」と述べた。

また複数のコモディティ市場への幅広い投資は、経営管理や運転資金、リスク管理などの面で問題がある。

コモディティ商社の昨年の業績はエネルギー商社が金属や農産物を扱う商社を上回り、全体は強弱まちまちだった。しかし中核事業回帰の動きは業界全体に広がっている。

コモディティ商社はインフラ構築や新市場への進出を通じて主要市場の拡大を図ろうとしている。こうした取り組みは、倉庫や輸送手段など、サプライチェーンの中流域で資産を保有するというコモディティ商社のビジネスモデルと合致する。

穀物取引を手掛けて１５０年のルイ・ドレイファス[AKIRAU.UL]はロシアと中国での事業拡大を計画している。ロシアでは穀物輸出のためのインフラ投資が欠かせない。またドレイファスは合弁事業のほかに、肥料、金属、果汁、乳製品などの分野で一部資産の売却も検討している。

エネルギーと金属の分野では、ガンボーとトラフィギュラ[TRAFG.UL]が中核事業の成長を重視する方針を示している。

ガンボーのジャック・エルニ最高財務責任者（ＣＦＯ）は３月、同社の投資チームは中流分野の資産に焦点を当てているが、石油・ガス以外に分野への事業多様化は模索していないと述べた。

またトラフィギュラのジェレミー・ウィアー最高経営責任者（ＣＥＯ）は４月、インフラ投資を通じて石油、金属、鉱物など中核事業の取引高を増やす考えを表明した。

グレンコアも最近、農産物部門の持ち分の４０％を売却し、エネルギーや金属など中核セクターを重視する方針を示している。

（Sarah McFarlane記者）