最新記事

トラベル

5日間のタイ旅行で感じた今会社員が海外旅行に行くハードル パンデミック下でも行けなくないけど

2022年4月23日(土)11時00分
橋賀秀紀(トラベルジャーナリスト) *東洋経済オンラインからの転載
バンコクのワット・パークナム

4月初旬にタイへ行った筆者が「コロナ禍の海外旅行事情」についてお伝えします。写真はバンコクのワット・パークナム (C) ショーミヤギ

2022年3月1日以降、3回目のワクチン接種者を対象に日本帰国時の待機が一部免除された。ようやく勤め人でも海外旅行に行ける環境が整ったといえる。これをふまえて、「今年こそ海外旅行できる?渡航にいくつかの条件」をまとめた。

筆者も4月初旬、ほぼ2年1カ月ぶりの海外旅行で5日間バンコクへ行ってきた。そのときの実体験をふまえて、いまの海外旅行の実態がどのようになっているのか、出入国情報を中心に報告したい。

直行便がない都市はきびしい

まず、行き先の選定である。韓国やベトナムなど、厚生労働省の定める「指定国」の場合(4月14日時点)、ワクチンを3回接種していても3日間の待機が義務づけられているのでまず選択肢から外れた。

次に相手国の入国条件である。隔離がないことはもちろんのこと、日本出国前にPCR検査を義務づけない国がのぞましい。旅行前に半休などを取得し、費用をかけて検査するのを避けたいからだ。こうした条件は出張手配専門の旅行会社である「日本橋夢屋」のサイトが詳しい。

検査は、①海外渡航前に日本国内でPCR検査か抗原検査→②相手国入国時の検査→③相手国滞在中に日本再入国用のPCR検査(帰国便出発時刻から72時間以内)→④日本入国時に空港で抗原検査という流れだ。③・④は全員必須だが、①・②は渡航する国によって免除されることもある。

一方、コロナ前と異なり、国際線の路線・便数が絞られている。乗り継ぎの場合、時間的なロスにくわえて、乗り継ぎ空港がある国での検疫もクリアしなければならないケースがあるので直行便の就航している都市がのぞましい。さらに今回は日数が短いこともあり、アジアから選ぶことにした。

2022年3月中旬の時点では隔離なしで入国できるうえ、直行便があるアジアの国はかぎられていた。いったんフィリピンとタイに絞り込んだ後、行き先をバンコクに決めた。久しぶりの海外旅行なので、行き慣れているうえ、情報も得やすいと判断したからだ。

通常は欧米線で用いられているJALのB777-300ERがバンコク線に投入されていることも決め手となった。この機材はファーストクラスが8席あるが、ファーストクラスの設定がないので、ビジネスクラスの利用客(含む特典航空券)なら、だれでもこのシートをアサインすることができる。

現時点で2023年春まで予約を入れられるので、JALマイレージバンクやアラスカ航空の利用者でバンコクへ行く予定がある人にはぜひおすすめしたい。

タイ入国には「タイランドパス」とよばれるアプリをインストールし、事前にホテルの予約証明書やワクチン接種証明書、海外旅行傷害保険の英文証明書などをアップする必要がある。

このホテル予約証明書は、SHA Extra+とよばれる指定されたホテルで、空港からホテルまでの送迎とPCR検査代などを含むプランでなければならない。ホテルに個別に連絡してもよいが、ホテル予約サイトのagoda経由で簡単にできた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

チリ経済活動指数、2月は予想外の前年比-0.3% 

ビジネス

中国BYD、3月販売は20.5%減の30万台 7カ

ワールド

ホルムズ海峡巡る国連決議案、新たな障害に直面 バー

ビジネス

マクロスコープ:中東緊迫で市場乱高下「AIトレード
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中