最新記事

地球

地磁気が異常に弱いエリアが南大西洋を北西に移動しながら2つに分裂

2020年8月20日(木)17時15分
松岡由希子

地磁気が異常に弱い南大西洋異常帯が北西に移動している...... NASA Goddard-YouTube

<南米から南大西洋にわたって「南大西洋異常帯(SAA)」と呼ばれる地磁気が異常に弱いエリアが広がっている......>

地磁気は、地球の大気や水を宇宙空間に拡散するのを防ぎ、地表に降り注ぐ太陽からの荷電粒子や宇宙線を遮る、いわば「地球の保護シールド」だ。地下1800マイル(約2896キロメートル)の「外核」で液体金属が熱対流して電流が生じ、この電流によって地磁気が生成されている。そのため、地磁気の極は地球の極にぴったりと合っているわけではなく、安定しているわけでもない。そして、その地磁気が異常に弱いエリアが広がり注目を集めている。

【参考記事】北磁極の移動速度が加速している......シベリアに向けて移動し続ける

アフリカの南西部にあらわれ、2つに分裂しつつある

南米から南大西洋にわたって「南大西洋異常帯(SAA)」と呼ばれる地磁気が異常に弱いエリアが広がっている。現時点では、この南大西洋異常帯による地上への影響は確認されていないが、地磁気が弱いために太陽からの荷電粒子などが地表のより近くにまで到達することで、人工衛星の観測機器などに影響をもたらすおそれはある。

010-nasa-south.jpg

Division of Geomagnetism, DTU Space


たとえば、地上400キロメートルの地球周回軌道上にある国際宇宙ステーション(ISS)のレーザー観測装置「ジェダイ(GEDI)」は、南大西洋異常帯によって月に1回程度、検知器がピっと鳴り、その動力盤がリセットされるという事象が起こっている。

南大西洋異常帯はゆっくりと移動し、形態を変えている。1992年に打ち上げられたアメリカ航空宇宙局(NASA)の人工衛星「SAMPEX」が20年にわたって収集したデータをNASAの太陽系物理学者アシュリー・グリーリー研究助手らが分析した結果、「南大西洋異常帯は、ゆっくりと北西方向へ移動している」ことがわかった。

また、欧州宇宙機関(ESA)の地磁気観測衛星「SWARM」が収集したデータを分析した研究成果によると、この5年でアフリカの南西部に最小強度の地磁気のエリアが新たに現れ、南大西洋異常帯が2つに分裂しつつあるという。こうした現象が、直近では77万年前にあったとされる地磁気の反転の引き金か先駆けではないかと懸念する声もあるが、今のところ何を意味するのかは不明だ。

地球の核やその動力学が地球に与える影響についての解明もすすむ

NASAでは、南大西洋異常帯を継続的に観測し、将来的な変化を予測することで、人工衛星などへの影響を軽減するための備えにつなげたい考えだ。

NASAゴダード宇宙飛行センター(GSFC)の地球物理学者テリー・サバカ研究員は「南大西洋異常帯はゆっくり動き、変化しつつある。そのため継続的に観察し続けることが重要だ。これによって、モデル化や予測が可能となるだろう」と一連のミッションの意義を強調している。また、南大西洋異常帯の変化を観察することで、地球の核やその動力学が地球に与える影響についての解明もすすむのではないかと期待が寄せられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豪年金基金ユニスーパー、豪ドルは割安と判断 ヘッジ

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予

ワールド

国内投資促進へ複数年度予算、具体的な指標で市場の信

ワールド

インド総合PMI、2月59.3に上昇 製造業がけん
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中