最新記事

生命倫理

苦しまない安楽死マシンなら死を選びますか?

2017年12月13日(水)19時00分
ニコール・グッドカインド

安楽死の仕組みはこうだ。利用希望者は事前にオンラインで精神的に健康かどうかを調べるテストを受ける。合格すると、24時間有効なアクセスコードが送られてくる。カプセル内のタッチパッドにそのコードを入力し、本当に死を希望するかという質問に回答すると、サルコのカプセルに窒素が充満し、酸素濃度が5%まで下がる。利用者は1分以内に意識を失い、数分後に死亡する。

サルコを使った死は他の方法と比べると無痛に近いと、ニチキは断言する。飛行機の機内で急減圧が起きた時のように、窒息状態になって苦しむことがなく、楽に息を引き取れると言う。サルコの運用開始は来年を予定している。ニチキはすでに、スイスの合法的安楽死クリニックとサルコの利用に向けた話し合いを進めている。

ここ20年間、医師の助けで安楽死をする権利はワシントン州、カリフォルニア州、バーモント州、オレゴン州、ヨーロッパ諸国などで続々と認められてきた。アメリカのベビーブーマー世代(1946~1964年生まれ)の高齢化がきっかけだと、ニチキは言う。「世代によって、安楽死に対する考え方がまるで違う」と彼は言う。「ベビーブーマー世代は、自分の死をコントロールしたい気持ちが強い。年老いた時、子供のように頭をなでられ、あれこれ指示されるのが嫌だからだ」

緩和ケアか死か

医師による自殺幇助に関して、州や国は独自の解釈に基づく規制を設けている。だが死ぬ権利は人権そのものであり、医療や法律が決めるべき特権ではないというのが、ニチキの信条だ。死を選んでもよい病気の程度を定めた規則なんかに、誰も縛られるべきではないと彼は言う。

「穏やかな死を迎えるのは、理性的な成人に与えられた権利だ」と、ニチキは言う。「70歳以上の人は皆、自分の意思で死ねるべきだ」

当然、ニチキの意見には反論もある。「医師としても、倫理上も、公共政策上も、有害だ」と、米ジョージタウン大学で生物医学倫理学を研究するダニエル・サルマシー教授は本誌に語った。「殺人行為を治療に見せかけているだけだ。今は緩和ケアでかつてないほど苦痛を取り除くことができるのに、その現実を無視している」。緩和ケアとは、癌など終末期の病気と闘う患者の苦痛を和らげ、生活の質を向上させることだ。

自殺幇助は、あらゆる倫理的思考を根幹から覆す行為だと、サルマシーはみている。倫理的思考とは、人が人として生きること自体に価値を認める考え方だ。自殺幇助は身体障害者や死を目前にした患者に対しても、社会の重荷になるなら死を選ぶべきとする誤ったメッセージを与えると、彼は言う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏インフレは当面2%程度、金利は景気次第=ポ

ビジネス

ECB、動向次第で利下げや利上げに踏み切る=オース

ビジネス

ユーロ圏の成長・インフレリスク、依然大きいが均衡=

ビジネス

アングル:日銀、追加利上げへ慎重に時機探る 為替次
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    【独占画像】撃墜リスクを引き受ける次世代ドローン…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 10
    中国、ネット上の「敗北主義」を排除へ ――全国キャン…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中