最新記事

北朝鮮情勢

米朝戦争になったら勝つのはどっち?

2017年12月1日(金)19時47分
ジョン・ホルティワンガー

北朝鮮は生物兵器や化学兵器を大量に保有すると見られており、戦争になればそれらを使用する可能性が高い。

北朝鮮軍は様々な面で規模こそ大きいが、使用する兵器が古いうえ、北朝鮮兵士は極度の栄養失調に陥っている。南北軍事境界線を越えて11月13日に韓国に亡命した北朝鮮兵士の小腸からは、最大で26センチになる寄生虫が見つかり、胃には未消化のトウモロコシが残っていた。これほど劣悪な栄養状態にある北朝鮮兵士が、戦争中に長い間持ち堪えられるとは思えない。兵器だけでなく兵士についても、数より質の方がよほど重要だ。

■核兵器の保有数が多いのは?

アメリカは約6800発の核弾頭を保有し、ロシアに次いで世界第2。位だ。うち1800発は実戦用に配備、4000発は備蓄用、2800発は廃棄予定だ。一方、北朝鮮が保有する核弾頭数は25~60発の間だと、米情報機関や専門家は分析している。

今差し迫った問題は、米本土に到達可能な核弾頭を搭載したICBMを発射して標的に撃ち込む技術を北朝鮮が確保したかどうかだ。まだだとしても時間の問題で、早ければ2018年中に完成させる可能性があると専門家は見ている。

米軍は、射程が1万キロ以上で数分以内に発射できる命中精度の高い長距離ミサイルをすでに保有している。アメリカの核兵器は北朝鮮をはるかに上回る規模で、核・ミサイル技術も格段に進んでいる。

米軍勝利は疑わないものの

■米朝戦争が起きれば流血の大惨事になる

軍事専門家のほとんどは、米朝戦争になれば必ずアメリカが勝利するに決まっていると言う。だが同時に多くの専門家は、米軍や韓国、日本、米領グアムの数百万人が犠牲になる可能性もあるとみる。

米議会調査局が10月に発表した報告書は、米朝戦争が起きた場合、通常兵器しか使用しない場合でも、最初の数日で最大30万人が死亡すると推計した。米ジョンズ・ホプキンズ大の北朝鮮分析サイト「38ノース」が10月に発表した別の報告書は、もし北朝鮮が韓国の首都ソウルと東京を核攻撃した場合、両都市で死者が最大210万人に上ると推計した。

米軍の最高機関である米統合参謀本部は10月下旬、北朝鮮が開発する核兵器や関連施設を破壊するには、地上侵攻しかないとする見解を示した。北朝鮮の核兵器や通常兵器の保管場所に関する情報がほとんどなく、空爆で完全に破壊することができないからだ。米軍が地上侵攻に踏み切れば、北朝鮮と国境を接するロシアと中国の利害が絡み、事態が極めて複雑になる。中ロ両国には、親米政権による朝鮮半島の統一を避けたい思惑があるからだ。

【参考記事】北の核武装解除には米軍の地上侵攻必要 爆撃で済ませるための情報なく

(翻訳:河原里香)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ルノー、インドでSUV「ダスター」刷新 存在感向上

ビジネス

破綻したファースト・ブランズ、フォードとGMが融資

ワールド

フィリピンと米国、南シナ海の係争海域で共同航行

ワールド

ブラジル、昨年12月の企業利益国外送金が過去最高に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中