最新記事

健康

韓国の女性たち、怒り心頭　生理用ナプキンに化学物質で健康被害

2017年9月6日（水）18時37分
杉本あずみ

健康被害の問題が起きたケックタンナラのリリアン　(c) JTBC / YouTube

＜今、韓国の女性たちを不安に陥れているのは、巨大なミサイルなどではなく、手のひらに収まるものだ──＞

「開封後、レシート無しでも関係なく返金致します」。謝罪と共に無条件返金を発表したのは、韓国の生理用ナプキン「リリアン」を発売したケックッタンナラ（日本語訳で「綺麗な国」）社だ。現在、韓国の女性たちはこのリリアン事件で憤慨し、同時に不安に陥っている。

元々、このケックッタンナラ社は2016年「大韓民国ファーストブランド大賞」で4部門に商品が選ばれるなど、消費者から人気の高い使い捨て紙製品を提供し続けていた。特に、赤ちゃん用ウェットティッシュやメイク落とし用ティッシュ。そして、おむつや生理用ナプキンは、韓国のみならず中国でも有名で高い売り上げを上げていた。

特に今回問題となっているリリアン生理用ナプキンは、製品の質もさることながら、「なぜか使うと生理期間が短くなる」「量が減る」といった効果があるということで、ネット上ではその"不思議な効果"が一部の使用者の間で話題となっていた。

ある掲示板では2か月の間に200を超えるリリアンユーザーの声が集まり、なかには「3日で出血が止まったものの、別の商品に変えた途端またすぐに出血が始まった」という意見や、「使用後、数か月生理が止まった」という女性も現れた。その後、リリアン使用時の"不思議な効果"は"健康被害"と呼ばれるようになり他の掲示板サイトにも飛び火。多くの女性の体験談が今回の返金騒動にまで広がっていく。

【参考記事】被災者の本音、女性が抱える避難所ストレス

そもそも韓国の生理用品は日本に比べるとかなり高額である。2004年に韓国は生理用ナプキンを付加価値税の免税対象商品にしたにもかかわらず、1枚の価格平均は331ウォン（約32円）。日本やアメリカの約17円に比べ1.8倍も高額なのだ。2016年には、低所得層の女子学生達が生理用ナプキンが高くて購入できないため、仕方なく靴の中敷きをナプキン代わりにして使用しているというニュースが報道された。この出来事は多くの女性に衝撃を与え、SNSを通じてまたたく間に多くの人の間に広まっていった。


ケックッタンナラのリリアンについてのニュース　(c)JTBC / YouTube

次のページ脱使い捨てナプキンの動きも
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

パキスタンやイラクで抗議活動、イラン最高指導者の訃
2026.03.01

ワールド

イランに2日目の空爆、トランプ氏は反撃に警告　ハメ
2026.03.01

ワールド

イランのハメネイ師死亡確認、攻撃の応酬続く　トラン
2026.03.01

ビジネス

日本の海運各社、ホルムズ通航停止など緊急対応　原油
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中