最新記事

シリア

ISIS「脱走兵増加」で新たなテロが幕を開ける?

逃げ帰ったはずの外国人戦闘員が母国に牙をむく──「脱走」の陰にちらつく不気味な思惑

2015年2月24日(火)15時33分
アレッサンドリア・マシ

広告塔 外国人戦闘員はISISのプロパガンダにもたびたび登場している Al-Hayat Media Center/slamic State Group

 このところテロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)からの脱走が後を絶たない。昨年12月以降、ISISは脱走を試みたとして大勢の戦闘員を拘束し処刑している。だが、中にはISISが脱走を装って欧米出身の戦闘員を母国に送り込んでいるケースもあるようだ。

 こうした偽脱走兵はISISの巧妙なメディア操作のおかげで、母国の政府に気付かれずに帰国しているという。「脱走兵には2種類ある。1つは恐怖に駆られて逃げ出すタイプ。もう1つは、脱走兵と称して送り出された危険なテロリストだ」と、シリア北部の都市ラッカの反ISIS団体「ラッカは静かに殺戮されている(RSS)」のアブ・モハマドは言う。

 ISISには90カ国から約2万人が戦闘員として参加。シリア人戦闘員の2倍近い給与を手にし、民間人にも容赦しないことで知られている。「ISISは外国人戦闘員を好む。常に大歓迎だ」とRSSのアブ・イブラヒム・ラカウィは言う。

 外国人戦闘員はISISが「首都」と称するラッカに集められていた。英語圏の国にテロ攻撃を仕掛けるため、英語を話す外国人ばかりの大隊も創設された。

 現地の活動家らによると、そのラッカから多くの外国人が姿を消した。そのうちシリアのアルカイダ系組織アルヌスラ戦線の元メンバーは、古巣に戻るかトルコに逃げた。しかしそれ以外は、ISIS幹部の指示で帰国したという。

 ISIS内部に通じる活動家によれば、「ISISはわざと脱走兵の噂を流し、戦闘員がすんなり欧米各国に潜入して現地のテロリストと共にテロを実行できるようにしている」。ヨーロッパの複数の都市で同時多発テロも計画しているらしい。

大量の武器を持ち帰る

 ベルギー当局は先月、ISISで訓練を受けて帰国したベルギー人らが「大規模なテロ計画」を企てていたとして摘発作戦を実施。10分に及ぶ銃撃戦の末に容疑者2人を射殺した。容疑者に武器を提供したのはISISだと、米ブランダイス大学の社会学者でヨーロッパのイスラム問題に詳しいユッテ・クラウゼンは言う。「ヨーロッパに大量の武器が持ち込まれる恐れがある。帰国する戦闘員が車に積んでくる」

 現にイギリスでは昨年、ISISに加わって戦死したはずの男を当局が拘束。レンタカーの中から武器が発見された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ アブダビ三者協議

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプRx」を5日発

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中