最新記事
生態系

鳥類の肺に高濃度のマイクロプラスチック検出...ヒトへの影響は?【最新研究】

Warning Over Microplastics in the Air We Breathe After Bird Lung Discovery

2025年3月9日(日)10時00分
イアン・ランドル(科学担当)
カワセミ

HenkvanDorp-pixabay

<分析の結果、鳥の肺の組織から32種類のマイクロプラスチックが...。テキサス大学の国際研究チームによる警鐘>

鳥類が高濃度のマイクロプラスチックを肺に取り込んでいる。そして、同じ空気を吸う私たち人間の影響はまだ解明されていない...。

テキサス大学アーリントン校(University of Texas at Arlington)の生物学者シェーン・デュベイ助教を含む国際研究チームが警鐘を鳴らしている。

研究チームが鳥類に着目した理由として、人間と生息環境が同じで、地球上のあらゆる場所に生息しているからだ。デュベイ助教は次のように語る。


 

「本研究は、環境中のプラスチック汚染に緊急に対処する必要性を浮き彫りにしました。これらの汚染物質は、生態系だけでなく、ヒトの健康にも多大な影響を及ぼす可能性があるためです。プラスチック汚染が生態系やヒトの健康に広く影響を及ぼす可能性があるため、今後、さらなる研究と対策が必要です」

デュベイ助教らは、中国の成都天府国際空港周辺で51種の56羽の野生の鳥を捕獲し、肺組織を分析した。この地域はヒトの活動が活発であり、また空港の野生動物管理プログラムの一環として選ばれた。

研究チームは鳥の肺を2種類の化学分析により調査。レーザーを用いた高度な顕微鏡技術「レーザー直接赤外線イメージング(LDIR)」により、マイクロプラスチックの粒子を検出。

さらに「熱分解ガスクロマトグラフィー質量分析法(Py-GC/MS)」を用い、より小さなナノプラスチックも特定した(マイクロプラスチックは5ミリ以下、ナノプラスチックは0.001ミリ以下の極小サイズでヒトの毛髪よりもはるかに小さい)。

鳥の肺から最も多く検出されたのは、塩素化ポリエチレン(CPE/電線の絶縁材などに使用)とブタジエンゴム(BR/タイヤの原料となる合成ゴム)だった。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選、自民単独で300議席超 維新と合わせ3分の

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過

ワールド

選挙終盤に響いたママの一言、「戦争の足音」感じた有

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中