最新記事
日本食

世界が注目する地方の和食文化──食団連が語る外食産業の持続可能な未来

2025年3月31日(月)11時00分
写真:林 直幸 文:室井康裕
左から、一般社団法人日本飲食団体連合会 副会長の山下春幸氏、同事務局長の家中みほ子氏

左から、一般社団法人日本飲食団体連合会 副会長の山下春幸氏、同事務局長の家中みほ子氏

<世界的に評価される日本の食文化。コロナ禍の終息とともにインバウンドが急増し、外食産業は再び存在感を取り戻しつつある。一方で物価高や中食の普及などを要因とする「食スタイルの多様化」により、国内消費はコロナ前の水準には戻っていない。そこで「日本の食」の文化的意義と今後の展望について、一般社団法人日本飲食団体連合会(以下、食団連)の副会長・山下春幸氏と事務局長・家中みほ子氏に話を聞いた>

「どこまでが和食?」日本人とインバウンドで異なる認識

──今や日本は世界有数の美食の国として評価されています。その評価に対してどのようにお感じになりますか?

山下春幸(以下、山下) 私自身、国内外に和食店を展開しているのですが、和食は確実に世界的に評価されていると実感しています。今や世界中の主要ホテルの多くに和食店が入っているくらいですから。また、大使館で出す料理に関しても、以前はフレンチが中心だったのですが、近年では和食を出す機会が多いようです。それだけ和食に対する認知度が高まってきている証だと思います。

家中みほ子(以下、家中) 実は「和食」自体の定義が曖昧なのは課題だと感じていまして。日本人からすると、和食というと懐石料理や普段口にする家庭料理などイメージしますが、海外の方にとっては寿司や天ぷらはもちろん、ラーメンや焼肉なども和食と捉えている節もあります。

山下 海外では海老チリなどの和製中華も和食ですから(苦笑)、そこは難しいですね。私はそれぞれの地域文化が郷土料理とミックスされた料理、これを和食と呼ぶことにしています。

家中 「ぐるなび」で35歳以下の料理人のコンペティションを開催しているのですが、以前は和食料理人の方のエントリーが少ないという課題がありました。他の料理ジャンルと比較して修業期間が長く料理人が育っていないなど、お店の事情などさまざまな要因はあると思うのですが、ようやくここ数年は和食の料理人のエントリーが増え、上位の成績を収めるようになってきました。これは明るい兆しかなと感じています。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

政府内に省エネ呼びかけ案、エコ運転など「ナッジ手法

ワールド

世界食料価格、中東紛争で上昇 肥料コスト高も影響

ワールド

ウクライナ軍、ロシアの攻勢阻止 前線は良好=ゼレン

ワールド

パキスタンとアフガンの和平交渉、着実に進展=中国外
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中