最新記事

高速鉄道

誇大宣伝だったアメリカ版新幹線

オバマ肝煎りの全米高速鉄道網は技術的にも採算的にも見かけ倒し。鈍行より遅い路線まであった

2012年2月3日（金）15時01分
ウィル・オリマス

期待の星だったカリフォルニア新幹線（完成予想図）　California High-Speed Rail Authority

　全米の大都市を結ぶ高速鉄道網の夢は、夢のままで終わりそうだ。

　オバマ米大統領が景気刺激策の一環として、「全国規模の高速都市間旅客鉄道サービス計画」に80億ドルを投じると発表したのは昨年１月。高速鉄道ブームが一時的に盛り上がったが、実現の可能性は低くなる一方だ。共和党が主導権を握る米下院は先月、来年度の予算案で高速鉄道関連の支出をゼロにした。

　オバマ政権は、高速鉄道を最も必要とする重点路線を決めるのではなく、こちらに５億ドル、あちらに５億ドルとばらまいた。全米にまたがる10路線（距離は約１６０〜９６０キロ）はちぐはぐな寄せ集めにすぎない。さらに問題なのは、まったく「高速」ではないことだ。

　ヨーロッパの「高速」鉄道の定義は時速約２５０キロ以上（既存の線路を改良する場合は約２００キロ以上）。ところが、例えばウィスコンシン州を中心とする路線はミルウォーキーとマディソン間の最高時速が約１７７キロ。オハイオ州に至っては最高時速約１２７キロで、シンシナティとクリーブランド間は特急でなければ車より遅い。

　それでもロサンゼルスとサンフランシスコを結ぶカリフォルニア州の路線は、まだ見込みがありそうだった。最高時速は約３５４キロと正真正銘の高速鉄道。人口７００万人以上の２つの大都市は、車で行く気にならないほど離れているが（渋滞なしで６時間）、飛行機は何かと不便だ。計画は10年以上前に始動しており、問題は資金不足だけのはずだった。

インフラ整備は先送り

　実際、カリフォルニアのケースはオバマの景気刺激策の格好の見本となりそうに思えた。建設に伴う雇用創出は、今のアメリカにどうしても必要だ。

　西海岸では高速道路の渋滞だけでなく、サンフランシスコとロサンゼルスを結ぶ空路の混雑も深刻だ。高速鉄道を導入しないなら、新しい高速道路や空港を建設しなければならない。温室効果ガスの排出を制限する州条例を考えても、電気で走る鉄道ははるかに環境に優しい乗り物だ。しかもオバマが高速鉄道網計画をぶち上げる前に、建設費として１００億ドルの州債発行が住民投票で承認されていた。

　ただし、カリフォルニアの計画は最初から誇大宣伝だった。利用者の予測は年間１０００万人で、健全な営業利益が見込めるという触れ込みには、賛成派さえ懐疑的だった。

　州の鉄道当局は先月、工事期間は当初計画の２倍の長さに及び、利用者はもっと少なく、運営コストは２倍に上るだろうと認めた。今月初めに発表された世論調査では、約３分の２が住民投票のやり直しを求めている。

　高速鉄道網の推進派には、反対派ほど揺るぎない決意があるわけではない。オバマと議会民主党は医療保険制度改革の違憲訴訟など、目先の問題に追われている。全米の古びたインフラ整備は、次の世代に先送りされつつある。

　高速鉄道網が壮大な期待外れに終わることを歓迎すべき理由があるとしたら、アメリカが導入する技術が既に時代遅れになっていることだ。オバマ政権の計画どおりに実現したとしても、全米の鉄道網は日本や中国に比べて貧弱で旧式のままだろう。中国では既にリニア式鉄道が運行され、日本でも本格実用化へ向けた試験走行が続いている。

　リニアは開発途上で、建設コストはべらぼうに高い。しかしアメリカが交通インフラの再建を真剣に検討する頃には、大幅に安くなっているかもしれない。それまでなら、まだ時間はたくさんありそうだ。

[2011年12月21日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランがジュネーブで間接協議、軍事演習でホルム
2026.02.17

ビジネス

独ＺＥＷ景気期待指数、2月は58.3に悪化　市場予
2026.02.17

ワールド

J・ジャクソン師死去、米公民権運動の指導者
2026.02.17

ビジネス

印マルチ・スズキ、初の国内向けＥＶ発売　バッテリー
2026.02.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中