最新記事

テクノロジー

史上最も孤独な「ツイッター世代」

他者との関わりをメールやSNSに頼ってきたせいで共感能力が低い新世代と、どう共存していくか

2011年1月12日(水)17時40分
ジェシカ・ベネット

一緒だけど孤独 面と向かうと、携帯のほうへ視線を逸らさずにいられない人も

 あなたは1日に何回メールチェックをするだろう? 朝起きた時? 夜寝る前? それとも日に何回も? 朝起きて最初に目にするのも就寝前の最後に目にするのも、メールの着信を知らせる携帯電話やスマートフォンの赤い点滅ランプ、という生活はごく普通だろう。いくらうっとおしくても、ほとんどの人がメールなしには生きられない。

 そのうえ、ツイッターやフェースブックなどのソーシャルメディアをチェックするのも習慣になっている。私たちの生活を楽にしてくれるはずの技術が、いちばん時間を食う仕事になっている。平均的な十代は1日に7時間以上をデジタル機器の使用に費やしている。それも友人と携帯メールをやり取りする1時間を別にして、だ。

 ハイテク機器の利点と言えばもちろん、他者とのつながりを生んでくれること。メールなら外出中も返事ができるし、実際、私たちは過去のどの時代よりも多くの人々と長時間接触している。でももしかしたら、現代人はどの時代の人よりも孤独なのではないか? それがマサチューセッツ工科大学のシェリー・ターケル教授が、新著『アローン・トゥゲザー(一緒だけど孤独)』で問いかけたテーマだ。同書は、テクノロジーと人間との変わりゆく関係を鮮やかに描き出している。

 ターケルは15年近くに及ぶ研究と数百人へのインタビューに基づき、テクノロジーが「親密さ」と「孤独」に対する私たちの意識をどう変えたかを明らかにしている。そしてハイテクが生んだ表面的な関係を、いつまでも続く精神的つながりと受け止めることの危険性を説く。

人間関係は「破滅的な事態」に

 電話をかけることに恐怖を感じる高校生や、ロボットおもちゃのペットの「死」に動揺する小学生についてターケルは語っている。もしも自分と娘が遠くから連絡を取り合う場合に携帯メールだけを使ったら、娘は40年後に親子関係をどう記憶しているだろう、と考えをめぐらす。しかし心理学者であるタークルにとって最大の懸念は、こうした表面的なつながりが人間の発達面にどんな影響を及ぼすかだ。

「遠くにいる人に携帯メールを送る。無機物を経由して、1人の時も誰かと一緒にいると感じる。それでいて実際に誰かといる時はひっきりなしに携帯機器を使って、孤独な状況に自らを置く。人間関係で何が重要なのかがわからなくなる『破滅的な事態』と言える」と、ターケルは指摘する。

 しかしどんなに欠点があろうと、テクノロジーのおかげで生活がずいぶん楽になっていることは確かだ。例えば、少ない時間でより多くの人とコミュニケーションできる。要点のみの会話だけで、無駄な世間話をしなくても許される。新しいセラピーも可能になる。今では高齢者の心を癒す動物ロボットや介護補助に使われるロボット、オタク受けしそうな女性型ロボットも登場している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インド、年内に希土類永久磁石の生産目指す=鉱山相

ビジネス

全国コアCPI、1月は+2.0%に鈍化 2月に2%

ワールド

クレカ金利上限案、航空業界に「多大な影響」 ロビー

ワールド

米・パキスタン、NYのルーズベルトホテル共同再開発
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中