コラム

風刺画で読み解く中国の現実 Superpower Satire (CHINA)

中国人が「9月は反日、10月は親日」なワケ

2025年10月25日（土）20時13分
ラージャオ（中国人風刺漫画家）／トウガラシ（コラムニスト）

「気まぐれな中国」との付き合い方のヒント

ある中国人の動画ブロガーはこう語った。「愛国者たちは日本車を壊し、日本製品をボイコットし、愛国心で国産を選ぶ。だが、病気になって手術を受けるとき、彼らは本当に国産の医療器具を選ぶか？　答えは言うまでもない」。中国の体制は「国家の力を集中して大事を成す」ことに優れているが、ノーベル賞のような独創性を重んじる賞では、学問の自由と長期的視野こそ不可欠。これこそ今の中国に最も欠けているものだと、中国人はようやく気付いたのだろう。

9月は反日、10月は親日。中国人の対日感情は本当に複雑で理解し難い。しかし、その中から、日本が中国とどのように向き合うべきかが見えてくる。それは「徳をもって人を服させる（以徳服人）」こと。ここで言う「徳」とは、謙虚や忍耐や礼儀作法だけでなく、美しい歴史文化と強靭な科学精神も指す。どれも今の中国に欠けるものだ。


ポイント

諾貝爾奬
「諾貝爾（ヌオペイル）」はNobelの中国語の音訳。中国出身で中華人民共和国国籍の受賞者は劉暁波（平和賞）、莫言（文学賞）、屠呦呦（生理学・医学賞）の3人。

実至名帰
「実益も名誉も手に入れる」「実際の成果があれば、名誉は自然についてくる」という意味の中国語の成語。「実至名随」とも言う。

【関連記事】
報じられなかった中国人の「美談」
今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口減少を補うか

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民／不動産／留学生／観光客／参政権／社会保障／治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

風刺画で読み解く中国の現実

＜辣椒（ラージャオ、王立銘）＞
風刺マンガ家。1973年、下放政策で上海から新疆ウイグル自治区に送られた両親の下に生まれた。文革終了後に上海に戻り、進学してデザインを学ぶ。09年からネットで辛辣な風刺マンガを発表して大人気に。14年8月、妻とともに商用で日本を訪れていたところ共産党機関紙系メディアの批判が始まり、身の危険を感じて帰国を断念。以後、日本で事実上の亡命生活を送った。17年５月にアメリカに移住。

＜トウガラシ＞
作家·翻訳者·コラムニスト。ホテル管理、国際貿易の仕事を経てフリーランスへ。コラムを書きながら翻訳と著書も執筆中。

＜このコラムの過去の記事一覧はこちら＞

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24

ワールド

加州がＷＨＯ感染症対応ネットワークに加盟、米の正式
2026.01.24

ビジネス

焦点：中国、サービス消費喚起へ新政策　カギは所得増
2026.01.24

ビジネス

ＮＹ外為市場＝米当局がレートチェック、155.66
2026.01.24
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story