コラム

生物の行動を決定づける「自由エネルギー」とは?「量子科学」と「脳科学」の融合が解き明かすこと

2026年01月14日(水)17時52分
生物の行動を決める脳科学

SuPatMaN/Shutterstock

この記事は【記事前編】「AI」と「脳科学」と「量子コンピューター」がつながる未来...応用脳科学が見据える2050年とは?の続きです

脳科学者が量子に挑む理由

【基調講演1: 理化学研究所 脳神経科学研究センター 脳型知能理論研究ユニット ユニットリーダー/京都大学 連携准教授磯村拓哉氏】

磯村氏の講演は、「なぜ脳科学に量子の発想が必要なのか」を起点に、脳の計算原理を量子の枠組みで捉え直そうとする試みであった。理論神経科学が専門で数々の実績を残す磯村氏だが、「私は量子科学の専門家とは言えない。最近、量子計算の勉強を始めたばかり」と謙虚かつ率直に告白した。研究を進める中で「量子の考え方は避けては通れない」と強く感じるようになったという。

研究の基盤にあるのは、脳が外界を理解し、未来を予測し、最適な行動を選ぶ仕組みを説明しようとする「自由エネルギー原理」。この原理では、生物は周囲の世界を「誤差の少ない形で予測できるように」内部状態を調整し続けると考える。英国の科学者カール・フリストンが提唱した理論で、生物の学習や行動は「自由エネルギー」の量を最小化するように決まる、という考え方である。

磯村氏はまず、この自由エネルギー原理が「外界の状態を推論する仕組み」と「望ましい未来を選ぶための行動選択」を同じ枠組みで捉えられる点を解説した。脳は、外界から得られる感覚入力と、その背後にある「隠れた原因」を推論する。さらに、未来に望む状態へ近づくにはどの行動が好適か、将来の「自由エネルギー」を最小化することで選択している。

つまり、認識と行動は同じ原理で説明できる。言い換えれば、脳が感覚で受け取る「現実」と、脳が作り出す「予測(モデル)」のズレ、つまり「自由エネルギー」を最小にするように常に動いているという法則だ。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

再送-米軍トップと国防長官、トランプ氏私邸からイラ

ワールド

〔情報BOX〕米・イスラエルがイラン攻撃、国際社会

ワールド

高市首相、経済的な影響の洗い出し指示 イラン情勢で

ワールド

ロシア、米・イスラエルのイラン攻撃を非難 「再び危
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍事工場を攻撃...「着弾の瞬間」を捉えた衝撃映像を公開
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 6
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 8
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story