プレスリリース

TECC(中国語コミュニケーション能力検定)を自宅で気軽に受検 第4回TECC-iBT(一般公開試験)を9月25日(日)に実施

2022年08月09日(火)18時00分
中国語の実践的なコミュニケーション能力を科学的に測定する中国語資格「TECC(中国語コミュニケーション能力検定)」が、ご自宅でお気軽に受検ができると好評なTECC-iBTの第4回実施分の申し込みを開始いたしました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/321266/LL_img_321266_1.png
実践的な中国語資格「TECC」

特徴1 仕事に通じる、心が通う中国語能力の測定
特徴2 日常生活やビジネスシーンを素材にした出題
特徴3 オンライン試験なので自宅のパソコンで簡単受検
特徴4 結果はたった一週間でダウンロード可能に
特徴5 今回はお得な割引クーポンコード付き


<第4回 TECC-iBT(一般公開試験)>
実施日 : 2022年9月25日(日)
時間 : 10:30開始(試験時間は解答開始から最大80分)
場所 : 自宅など静穏で安定したインターネットを利用できる場所
申し込み受付期限: 9月13日(火)23:59まで
申し込み方法 : 以下のTECC公式ページからお申込みください。
https://www.tecc.jpn.com/
*パソコンかタブレットPCでお申込みください。
受検料 : 7,590円(税込み)
*クレジットカード/コンビニ払い/銀行振り込み
でお支払いください。
(お申込みの際にはお得な受検料500円引きクーポンコード
「56v4tipp」をご利用ください。)

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/321266/LL_img_321266_2.png
受検の様子

●●●自信がついたら、気軽に「TECC」●●●
■中国語の実践力を測定する信頼の検定!
TECC(Test of Communicative Chinese)は、中国語の実践的なコミュニケーション能力を科学的に測定するために開発された検定システムです。日常生活やビジネスシーンなどで実際にコミュニケーションする際の中国語運用能力を分析・検定します。

■国内中国語の検定では初のスコア表示。正確性の高い分析!
評価方法として、日本国内の中国語の検定では初めて1,000点満点のスコア表示方式を採用。スコアは、試験の点数だけではなく、テスト分析の世界的基準となりつつある「項目応答理論」による統計処理を行ったうえで評定。正確な指標として社会的な認知度も高まっています。

■多くの希望が採用・評価にTECCを活用!
TECCは、検定の趣旨に協賛した数多くの有名企業とともにスタートした検定試験です。その後もTECCを活用する企業は増え続け、就活生からも人気の高い企業の多くが、採用・昇進・評価・海外赴任者の選考や社員教育・研修などに幅広く活用しています。

■TECCはオンラインテストに進化
従来のTECCは、受検するために決められた試験会場に足を運ぶ必要がありました。オンラインテストに進化したTECC-iBTは、自宅で受検ができるようになりました。TECC-iBTは、人工知能を利用した独自の本人認証システムを採用しています。これにより、TECC-iBTは、より受検がしやすくスピーディーなオンラインテストでありながら、公平性の高いテストとなっています。

詳しくは、TECC公式サイト< https://www.tecc.jpn.com/ >をご覧ください。


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍

ビジネス

ドイツ25年借入額、当初計画下回る 歳出減と歳入増

ワールド

デンマーク首相、NATO事務総長と北極圏の安全保障
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中