子育て世代女性の体力低下の背景にある「仕事＋家事＋育児」のトリプル負担

スポーツ庁は、2025年度の「体力・運動能力調査」の結果を発表した。これによると長期的に見て30～40代女性の体力が低下傾向にあり、家事や育児の負担が女性に偏っているためではないか、と推測されている。

働き盛りで、かつ子育てをしている年代だが、さもありなんという感じだ。共稼ぎも増えていて、女性（妻）には「仕事＋家事＋育児」のトリプルの負担がのしかかる。運動をする時間が取れず、体力が低下するというのは道理だ。

最近では、夫婦ともフルタイム就業の「フルタイム共稼ぎ」が多くなっている。2022年の総務省「就業構造基本調査」によると、30～40代の既婚女性のうちフルタイム就業者は47.3％と半分近くを占める。2007年の30.8％と比べてかなり増加している。

大都市の東京では変化がもっと大きい＜図1＞。フルタイム就業の割合は2007年では26.2％だったが、2022年では52.7％と倍増している。主婦等の割合は43.3％から22.9％とほぼ半減。15年前は専業主婦が最も多かったが、現在ではフルタイム就業が最多となっている。

住居費や子の教育費が上がっているので、フルタイムの二馬力でないとやっていけないためかもしれない。だが、そういう外因（外圧）によるものだけではないだろう。昔と違って、結婚・出産後も働き続けることを希望する女性が増えている。

18～34歳の独身女性に理想のライフコースを尋ねると、1987年から2025年にかけて仕事と家庭の「両立コース」が18.5％から36.5％に増えている（社人研「出生動向基本調査」）。「専業主婦コース」は33.6％から10.2％へと減少。現在では、両立コースを希望する女性が最も多い。女性の高学歴化も進んでいて、キャリアを手放したくない、能力を活かして働き続けたい、という意向は強まっているのだろう。

女性が結婚相手に求める条件も変わっている。「家事・育児の姿勢や能力」を重視する独身女性の割合は、1997年の43.6％から2025年の68.4％へと増えている（上記調査）。他のどの項目よりも増加幅が大きく、2025年では「人がら」に次いで2番目に高い。「フルタイムで仕事を続ける以上、夫に家事・育児を分担してもらわないと困る」という考えになるのは当然だ。