湾岸諸国は、ドローンと弾道兵器の一斉発射を迎撃したと発表している。イランは自爆ドローン攻撃で知られ、その多くは各国が撃墜したが、空から落下する残骸によって大きな被害が生じている。

3月1日にドバイの高級ホテルがドローンの残骸で損傷を受けたのに続き、2日には2機のドローンの残骸がサウジアラビアの主要石油精製施設で火災を引き起こした。

米中央軍は3月2日、イランからの攻撃を迎撃していたクウェートの防空部隊により、米軍戦闘機3機が誤って撃墜されたと確認した。友軍誤射による防空事故が起こり得ることを示す象徴的な事例となった。旋回しながら墜落する航空機の映像が拡散したことを受け、米中央軍は調査を開始したと発表した。

イラン、イスラエル、米国は、いずれも無限のミサイル備蓄を持つわけではなく、今後数週間で戦局がどう変化するかはなお不透明だ。

【関連記事】
核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金を引かない唯一の理由

【随時更新】トランプ2.0
▶▶▶日々アップデートされるトランプ政権のニュース＆独自分析・解説はこちらから

ニューズウィーク日本版 進化する世界の鉄道
2026年10月20日号（10月14日発売）は「進化する世界の鉄道」特集。

鉄道黄金期を迎えたヨーロッパを旅する――コリン・ジョイス（ジャーナリスト）／豪快かつ特異なアメリカ大陸鉄道史／膨張する中国鉄路の野望／「夢の超特急」リニアの現実／韓国、アフリカ、インド……世界を駆ける鉄道新事情

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます