コラム

中央アジアとアフガニスタンが「中国の墓場」になる日

2021年10月16日(土)16時16分

「モンゴル」が名の由来であるムガール帝国の王子を描いた絵 HULTON ARCHIVE/GETTY IMAGES

<アレキサンダー大王から米軍まで、迎えては送り出してきた世界的要衝へ向かう習政権の命運は>

2019年夏のある日、私はウズベキスタン共和国西部のカルシ市から南へ向かっていた。

「米空軍はここから飛び立っていった」と、現地案内人の知識人は語る。羊の群れが悠然と草を食は むのどかな草原だが、川の向こうのアフガニスタンを眺め、改めてその戦略的重要性を認識した。

その要衝に、中国が早速触手を伸ばし始めている。一帯一路構想の拡充を目指す上で是が非でも押さえたい地域であり、その重要性は歴史的変遷が証明している。

アフガンが世界中から注目されているのは、地政学的に中央アジアの一部を成しているからだ。同国の重要性はユーラシアが世界史の舞台となって以来、変わらない。カルシとは、テュルク・モンゴル語で「天幕式宮殿」の意。14世紀にチンギス・ハンの一族が遠征中にこの付近に移動式天幕宮殿を張っていたことに由来する。

チンギス・ハンはモンゴル高原を統一するとすぐに中央アジア遠征に着手し、パミール高原以北のアム川とシル川流域に7年間も滞在した。彼の創建した世界帝国は、中央アジアを中心に東西南北へと延伸していた。カルシ市の北東に自他共にモンゴル帝国の後継者と認めるティムールの生まれ故郷がある。彼は何回もパミールを越えてアフガンとインド方面を抑え、帝国の南方を安定的に経略した。

16世紀になると、ティムール朝の王子バーブルは別のチンギス・ハンの子孫に追われてインドへ逃れ、かの地でムガール朝を創設。ムガールとは、「モンゴル」のペルシア語風の転訛(てんか)かだ。ムガール帝国最後の皇帝が大英帝国の軍人に処刑されるまでインドとアフガンは一体化していたし、創設者のバーブルもアフガンと中央アジアこそ故郷と見なしていた。

言い換えれば、アフガンも中央アジアもインドと連動していたし、研究者の中にはインドを中央ユーラシアに含める人もいる。当のインドだけでなく、新しい支配者としてデリーに君臨したイギリスまでアフガンを征服して帝政ロシアの南下を阻止しようとしたが、いずれも不名誉な敗退として歴史に記録された。

中国も古代から中央アジアに触手を伸ばそうとしてきた。前漢の外交家・張騫(ちょうけん)が西を目指していた途中に中央アジアで蜀の国、つまり四川の物産を発見した。

それらは古代の中国人が言うように西域を通って西へ運ばれたのではなく、雲南経由でインドに入ってから北上しアフガンを通過していた。中国に併合される前の雲南はインド・中央アジアとつながる国際通商路として繁栄していた。

プロフィール

楊海英

(Yang Hai-ying)静岡大学教授。モンゴル名オーノス・チョクト(日本名は大野旭)。南モンゴル(中国内モンゴル自治州)出身。編著に『フロンティアと国際社会の中国文化大革命』など <筆者の過去記事一覧はこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story