最新記事
ウクライナ情勢

ロシア軍の戦車に徒歩で忍び寄り、爆破して離脱するウクライナ特殊部隊がまるで忍者!

Video shows Russian tank engulfed in fiery explosion after "SSO" strike

2023年4月27日(木)14時14分
ブレンダン・コール

2022年アーミーゲームの戦車バイアスロンに出場したT-72戦車(モスクワ郊外) Maxim Shemetov-REUTERS

<ロシアが得々とウクライナに投入した最新鋭戦車T-72を、すかさず破壊してその哀れな姿をウクライナ軍がネットに投稿>

ウクライナ軍は、東部ドネツク地方でロシア軍の戦車を破壊したとする動画をインターネット上に投稿した。

ウクライナ軍参謀本部はフェイスブックのページで、ドネツク地方で特殊作戦部隊(SSO)が展開している作戦を紹介する1本の動画を投稿した。

この投稿によれば、敵の武器を破壊せよという命令を受けている特殊作戦部隊は、地雷や爆発物などの障害物を避けてロシア軍の戦車に到達。赤外線カメラで撮影された動画では、彼らが一列になって戦車に近づき、離れると同時に大爆発が起こる様子が見てとれる。

【動画】大炎上、ロシア戦車に忍び寄って破壊したウクライナ軍特殊部隊

ロシア軍のT-72戦車と歩兵戦闘車BMP-1が「敵の目の前で爆発する様子」だ、とコメントにはある。BMP-1は旧ソ連製の水陸両用装甲歩兵戦闘車だ。撮影した日付は入っておらず、本誌は動画またはコメント(翻訳)を独自に確かめられてはいない。

ロシア国防省にはメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

鳴物入りで登場したT-14

この動画が公表される前、ロシアのメディアはウクライナとの戦いに最新鋭戦車「T-14アルマータ」が投入されたと大々的に報じていた。

ロシアの国営通信社RIAは、これらの「画期的な」戦車がウクライナに到着したと報道。だがT-14は現在のところ前線には配備されておらず、離れたところからウクライナ陣地への砲撃を行っている。

T-14は開発に10年以上が費やされたとみられているが、これまで何度も遅延や製造上のトラブルに見舞われてきた。T-14の投入はロシア軍の士気を高めることにはつながるだろうが、英国防当局者らは、このような最新装備を前線に配備するのはリスクが高いと指摘している。

ウクライナは今後、アメリカから主力戦車「M1エイブラムス」の供与を受ける予定だ。ジョー・バイデン米大統領が1月に発表した、ウクライナへの軍事支援強化策の一環として提供するものだが、ロイド・オースティン米国防長官は4月21日、支援を「加速」させるために今後「数週間で」エイブラムスの訓練を開始すると述べた。

エイブラムスは重さ73トン超。最高時速は約67キロメートルで、圧倒的な火力と機動力を誇る。イギリスが供与した「チャレンジャー2」やヨーロッパで一番人気のあるドイツ製「レオポルト2」と並び称される戦車だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ユーロ圏インフレ今年1.8%、来年目標回帰=ECB

ビジネス

ドイツの12月輸出が予想以上に増加、鉱工業生産は減

ビジネス

三菱電機、防衛省から「次期防衛衛星通信の整備」を受

ワールド

三井物産が権益取得へ最終調整、カタール・エナジーの
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 9
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中