最新記事

ウクライナ戦争

ロシアが誇る最新鋭T-14戦車ついに戦場へ? だが現場が配備を「嫌がっている」理由

What Are T-14 Armata Battle Tanks? Russian Vehicles Plagued With Problems

2023年1月27日(金)18時26分
エリー・クック
ロシア軍T-14戦車

モスクワでの軍事パレードに参加したT-14(2019年5月) Shamil Zhumatov-Reuters

<かつてイギリス陸軍情報部高官からも「最も革新的な戦車」と評されたが、お披露目パレード当日からトラブルが続く「いわくつき」でもある>

ロシアの戦車「T-14アルマータ」は、かつて英陸軍幹部から「10年に1度の最も革命的な戦車」というお墨付きをもらったことのある最新鋭設計だ。ところが、英国防省が1月19日に述べたところによると、ウクライナでロシア軍を率いる指揮官たちは、この戦車が投入されることに乗り気ではないらしい。最大の問題点は、これまでトラブルが続出してきたことによる信頼性の低さにある。

■【動画】初公開当日から最新鋭T-14戦車を襲ったトラブル/ウクライナ向けとみられるT-14を捉えた衛星写真

英国防省が1月19日に投稿したツイートによれば、ロシアは、新型の主力戦車(MBT)T-14の第一陣をウクライナに投入するかどうかを、検討している模様だ。英国防省が投稿した衛星画像は、「ウクライナ向けの配備準備と関連する」ロシア南部の施設を上空から写したものだが、そこにはT-14が2両写っている。

英国防省は、同日午前(現地時間)に公開した報告書でも、ロシアがT-14を戦闘に初めて配備するべく準備している可能性に目を向けている。だが、英国防省のツイートによると、ウクライナの戦場にいるロシア軍は、「T-14の状態があまりにも悪いため、そのトランシェ1(第1グループ)が配備されることに乗り気ではない」ようだ。

ロシア軍指揮部がT-14に関して消極的な反応を示したとされる詳細について、英国防省は確認ができていないものの、度重なる遅延を含むこれまでの様々な問題がその理由として考えられるとしている。

「T-14」とはどんな戦車なのか

T-14はロシア製の最新主力戦車であり、遡ること2015年に首都モスクワで行われた軍事パレードで初公開された。2019年に試運転が始まり、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相は2021年、最初の「試験的な(pilot)」トランシェが翌年に納入される予定だと発表した。

流出した資料によると、ロシアがT-14を開発したことに、英国軍は懸念を強めていたようだ。英紙テレグラフが2016年に引用した、英陸軍情報部高官による報告資料には、T-14について、「一世代に一度の、最も革命的な戦車と称される」にふさわしいと書かれている。

「アルマータはまさしく、ここ半世紀における戦車設計で最も革命的な一歩を踏み出したことを示している」。報告資料にはそう書かれている。この高官の名前は公表されていない。

この報告資料が着目したのは、T-14に搭載された、遠隔操作が可能な最新式の無人砲塔の設計だ。この砲塔は、125mmの滑腔砲を搭載することができ、高度に自動化されているほか、高性能の対戦車ロケットから車体を防御できる装甲が使われている。さらに兵器を操作する砲手は砲塔内ではなく、車体内の装甲が施された「カプセル」内で守られる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

26年度予算案の今年度内成立目指す、消費税率ゼロは

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中