最新記事

NFT

アートとNFTめぐるダミアン・ハーストの実験 4800人が作品燃やし、NFTでの保有を選ぶ

2022年8月8日(月)16時32分
青葉やまと

現代美術家ダミアン・ハーストがアートとNFTで「通貨」の概念をゆさぶる...... twitter-HENI

<これから燃やされるアートの所有権に、価値はあるのだろうか? 4800人はイエスと答えた>

斬新な作品で知られるイギリス現代美術家のダミアン・ハースト氏が、アートとNFTの価値をめぐる社会実験を主宰した。対象となった1万点のアート作品のオーナーの約半数は、作品が燃やされると知りながら、その所有権の証であるNFTを保持したいと希望したようだ。

今年7月、ハースト氏自身が制作した1万点の作品をめぐる、6年を費やした壮大なプロジェクトが閉幕した。ハースト氏は2016年に1万点もの作品を制作しながら、作品現物を1点も販売しなかった。代わりにネット上で販売したのが、各作品の所有権の証明となるNFTだ。

そのうえでハースト氏は、斬新なしかけを持ち込んだ。販売条件によると、購入者たちは今年7月の期限までに、ある決断をしなければならない。NFTを所有し続けるか、それともNFTを手放すことと引き換えにアート現物を入手するかという選択だ。

期限以降も引き続きNFTを所有することを希望した場合、アート本体は燃やされてしまう。NFTか実物のアートか、どちらかひとつしかこの世に残せないというしくみだ。単純に考えればNFTを選択した場合、これから燃やされることがわかっている作品の所有権を希望するようなものであり、価値はなさそうにも思える。だが、4800人のオーナーたちがNFTを希望した。

おなじものは2つとない、1万点のアート群

アートは紙に油彩で描かれたカラフルなドットが並ぶもので、ドットのパターンはおなじものが2つとないオリジナルのものとなっている。それぞれの作品には固有の番号が振られ、ユニークなタイトルもつけられた。「7778番:もっていたものをめぐり、彼らは戦った」「4359番:今日この場所で」「299番:希望の涙」といった具合だ。

このプロジェクトは、通貨を意味する「ザ・カレンシー」の名で呼ばれている。ハースト氏によると、アートの通貨としての価値を問う試みだという。

各作品に対応するNFTを購入したオーナーたちは、イギリス現地時間の7月27日午後3時までに、NFTを継続して所有しアートが燃やされるのを見守るか、NFTを放棄してアートの現物を受け取るかを選ばなければならない。

作品に対応するNFTは、デジタル上の所有者である証であり、いわばアート本体あってこそNFTの価値があるともいえる。したがって、作品が燃やされることを知りながらそのNFTを所有するという選択はナンセンスともいえるだろう。

しかし、蓋を開けてみれば、半数近いオーナーが現物を燃やしてでもNFTを希望する結果となった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中