最新記事

NFT

アートとNFTめぐるダミアン・ハーストの実験　4800人が作品燃やし、NFTでの保有を選ぶ

2022年8月8日（月）16時32分
青葉やまと

現代美術家ダミアン・ハーストがアートとNFTで「通貨」の概念をゆさぶる......　twitter-HENI

＜これから燃やされるアートの所有権に、価値はあるのだろうか？　4800人はイエスと答えた＞

斬新な作品で知られるイギリス現代美術家のダミアン・ハースト氏が、アートとNFTの価値をめぐる社会実験を主宰した。対象となった1万点のアート作品のオーナーの約半数は、作品が燃やされると知りながら、その所有権の証であるNFTを保持したいと希望したようだ。

今年7月、ハースト氏自身が制作した1万点の作品をめぐる、6年を費やした壮大なプロジェクトが閉幕した。ハースト氏は2016年に1万点もの作品を制作しながら、作品現物を1点も販売しなかった。代わりにネット上で販売したのが、各作品の所有権の証明となるNFTだ。

そのうえでハースト氏は、斬新なしかけを持ち込んだ。販売条件によると、購入者たちは今年7月の期限までに、ある決断をしなければならない。NFTを所有し続けるか、それともNFTを手放すことと引き換えにアート現物を入手するかという選択だ。

期限以降も引き続きNFTを所有することを希望した場合、アート本体は燃やされてしまう。NFTか実物のアートか、どちらかひとつしかこの世に残せないというしくみだ。単純に考えればNFTを選択した場合、これから燃やされることがわかっている作品の所有権を希望するようなものであり、価値はなさそうにも思える。だが、4800人のオーナーたちがNFTを希望した。

おなじものは2つとない、1万点のアート群

アートは紙に油彩で描かれたカラフルなドットが並ぶもので、ドットのパターンはおなじものが2つとないオリジナルのものとなっている。それぞれの作品には固有の番号が振られ、ユニークなタイトルもつけられた。「7778番：もっていたものをめぐり、彼らは戦った」「4359番：今日この場所で」「299番：希望の涙」といった具合だ。

このプロジェクトは、通貨を意味する「ザ・カレンシー」の名で呼ばれている。ハースト氏によると、アートの通貨としての価値を問う試みだという。

各作品に対応するNFTを購入したオーナーたちは、イギリス現地時間の7月27日午後3時までに、NFTを継続して所有しアートが燃やされるのを見守るか、NFTを放棄してアートの現物を受け取るかを選ばなければならない。

作品に対応するNFTは、デジタル上の所有者である証であり、いわばアート本体あってこそNFTの価値があるともいえる。したがって、作品が燃やされることを知りながらそのNFTを所有するという選択はナンセンスともいえるだろう。

しかし、蓋を開けてみれば、半数近いオーナーが現物を燃やしてでもNFTを希望する結果となった。

次のページ現物が消滅したアートの所有権に、価値はあるのか
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米中外相が電話会談、30日の首脳会談に向け地ならし
2025.10.28

ワールド

アルゼンチン大統領、改革支持訴え　中間選挙与党勝利
2025.10.28

ワールド

メキシコ、米との交渉期限「数週間延長」　懸案解決に
2025.10.28

ビジネス

米クアルコム、データセンター向けＡＩチップ発表　株
2025.10.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは？」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は？
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月2…
  • 8
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中