韓国で集団感染を起こした新興宗教団体は、今最も警戒される教団だった

既存教会が警鐘を鳴らすのはその布教活動だ。５万人から10万人といわれる布教訓練を受けた信者は、既存教会に侵入し、信者を誘惑して刈り入れる。牧師を追放して教会ごと乗っ取ることもある。また無料英語教習所や予備校で布教活動を行ない、職業軍人にも対象を広げている。

新天地ソウル教会は、すべての施設を閉鎖し活動を休止したと釈明するが、プロテスタント教会は感染した信者が既存教会を訪問する可能性を警戒する。布教訓練を受けた信者らが侵入している既存教会の日曜礼拝への参加を休止すると「刈り入れ屋」という疑惑が生じるため、活動を継続するだろうという危惧だ。

大邱カトリック大学病院の看護士は、陽性判定を受けるまで新天地教信者という事実を隠して勤務していた。
陸軍と空軍でも新型コロナウイルス感染症が確認されたが、陸軍大尉は大邱在住のガールフレンドが新天地教会の信者だった。

感染したときの周囲からの非難をもっとも恐れる

診断拒否もまた感染拡大をもたらしている。交通事故で大邱の病院に入院した女性に肺炎が疑われる症状がみられた8日以降、病院は２度に渡って検査が可能な病院に移るよう勧告したが、患者は感染する理由がないとしてこれを拒絶した。症状が悪化した17日にようやく保健所で検査を受け、感染が明らかになった。

ソウル大保健大学院が世論調査会社に依頼して行った調査で、自身が感染する可能性が高いと考えた回答者は12.7％に過ぎなかった。新型コロナウイルスで何が最も怖いかという設問に対し、感染したときの周囲からの非難という回答が最も多かった、自身の感染や身近な人の感染より、自分が感染したとき人に知られることを恐れているのである。

医療機関は感染者の来訪を恐れ、呼吸器患者の診察を躊躇する。隔離病棟で感染者に対応した京畿道始興市の総合病院は売上が50％落ち込んだ。予約のキャンセルや予約した日に訪問しない患者も増えている。

「感染病の予防及び管理に関する法律」は、保険福祉部長官、知事、市区長など１級感染が疑われる患者に調査や診察を受けさせる義務を規定し、拒否した人は300万ウォン(約28万円)以下の罰金が科せられるが、医療スタッフの勧告には適用されない。感染の疑いがあっても患者が検査を拒否する場合、打つ手がない。