最新記事

英王室

「英王室はそれでも黒人プリンセスを認めない」

2017年11月28日(火)16時50分
ローラン・ギル

婚約発表後、報道陣の前に姿を現したヘンリー王子とマークル(ケンジントン宮殿、11月27日) Toby Melville-REUTERS

<黒人の母をもつマークルとヘンリー王子の婚約を認めたからといって、英王室とイギリスの人種差別主義は簡単には変わらない>

イギリスのヘンリー(通称ハリー)王子と米女優メーガン・マークルの婚約が報じられた11月27日、英ガーディアン紙のコラムには「イギリス人の人種との関わり方が永久に変わる」と大きな見出しが躍った。

けれども、喜ぶのはまだ早い。イギリスの著名な学者2人によれば、マークルは王室のアドバイザーから「バイレイシャル(異人種間、とくに白人と黒人子ども)」であることを隠すよう言われる可能性が高く、イギリスの根強い人種差別をさほど改善させることにはならないという。

バーミンガム・シティ大学の社会学准教授で、ヨーロッパで初めて黒人研究課程を設立したケヒンデ・アンドリュースは本誌に対し、「黒人のプリンセスは受け入れられないだろう。マークルが受け入れられるには、白人として振る舞うしかない」と述べた。「(黒人プリンセスの誕生を)祝っている人がいるとすれば、世間知らずというものだ。失望を味わうことになる」

黒人の母と白人の父を持つマークルとヘンリー王子の結婚が認められたのは、イギリスならびに英王室が進歩したことの証し、と一部でもてはやされている。英王室はこれまで白人の血筋を守ってきた(例外は1761年にジョージ3世と結婚したドイツ公女ソフィー・シャーロットで、黒人の血を引いているという説もある)。

「母親はスラム出身」と揶揄

イギリスでは、人口の87.1%が白人で、黒人はわずか3%だ。英王室の血筋もそれを反映している。

バイレイシャルであるマークルが英王室の一員になったくらいで、何百年にもおよぶイギリスの人種差別的な考え方が変わるとは、アンドリュースは考えない。

「英王室は、大英帝国の白人主義を燦然と象徴する存在だ」とアンドリュースは言う。「真っ白な王室に一滴のコーヒーが混ざったからといって、何の違いも生まれない。王室は王室であり、それが象徴するものも変わらない」

婚約が発表された日、アンドリュースの友人の白人の隣人は「喪に服すような暗い雰囲気」だったという。その隣人は、王室は「本来のイギリス人像を映すべき」だと言った。「インドの王族は、白人を家族に迎え入れたりしない」

イギリスのタブロイド紙であるデイリー・メールは、婚約前からマークルの人種について大げさに騒ぎ立て、「ハリーの彼女の母方はスラム出身」と見出しを打ったり、マークルの家系が王室の人間とどんなにかけ離れているかを論じた系図学者が論じた記事を掲載したりした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は5000件減、減少幅は予想

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中