最新記事

ペット

英ネズミ捕獲長ラリーはサボってる？　立場を脅かすルーキーとの争い過熱

2017年9月4日（月）18時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

首相官邸のネズミ捕獲長ラリー（左）と外務省勤務のパーマストン（右）　Stefan Wermuth-REUTERS

＜イギリス官庁街で、抗争勃発!?　3匹目の加入で「ネズミ捕獲長」の座をかけたレースの行方はどうなる＞

欧州連合（EU）離脱交渉など、何かと騒々しいイギリスだが、これは人間社会だけの話ではない。ロンドンの官庁街「ホワイトホール」では、ネズミ取り名人の威厳をかけて、猫たちの抗争が続いているようだ。

デイリーメールによると、ロンドンの首相官邸で放し飼いされ、公務員としてネズミ捕獲長の肩書を持つ、猫のラリーに「業務怠惰」の疑いが浮上している。というのも、すぐ近くの外務省に住む猫のパーマストンが見事なネズミ取りの腕前を披露しているからだ。

複数のメディアによると、パーマストンは2016年4月に、ラリーと同じ動物保護施設「バタシー・ドッグズ＆キャッツ・ホーム」から、ネズミ捕獲のために外務省に引き取られ、少なくとも27匹のネズミを捕獲した。この数字は、あくまで目撃情報による集計というから、実際の捕獲数はさらに多いと見られる。

【参考記事】【ＥＵ残留派ネコ】ブレグジットはボクも心配だニャ～！

（ネズミのぬいぐるみに囲まれるパーマストン）


ちなみに、パーマストンはひもじさからネズミを獲っているわけじゃない。しっかりと食事も与えられている。外務省が明らかにした情報によると、普段は「ウィスカス」（日本ではカルカンの名前で親しまれている）を食べているそうだ。

一方、ラリーの業務成績はここのところ芳しくない。元祖ネズミ捕獲長なのに、それに相応しい働きはなさそうだ。ただ、新入りパーマストンの活躍で、自身の進退について弱気になっているかと思いきや、そうでもなさそうだ。7月上旬、元祖ネズミ捕獲長とルーキーの2匹が、路地裏でタイマン勝負をしている様子をBBCの記者が捉えた。

【参考記事】「世界猫の日」分断解消のカギを握るネコたち

（深夜に衝突した2匹）


2匹の抗争に昼夜など関係ない。パーマストンは昼間からラリーの縄張りを訪れ、公衆の面前での戦いも辞さない。ラリーの留守を見計らって首相官邸に忍び込もうとしたこともある。この時はあえなく捕まり、追い出された。

次のページ実はもう1匹
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英アストン・マーチン、Ｆ１命名権を売却　予想以上の
2026.02.20

ビジネス

英1月小売売上高、前月比＋1.8％　24年5月以来
2026.02.20

ビジネス

ゴールドマン、中銀の金購入鈍化「一時的」と予想
2026.02.20

ワールド

韓国・尹前大統領が非常戒厳を謝罪、判決は報復と批判
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中