最新記事

ロシア

ポケモンGOは「スパイ目的」と、モスクワ市が代わりのゲームを提供

2016年7月26日（火）16時00分
シボーン・オグレイディ

見習い兵士たちとセルフィーを撮るプーチン大統領　Natalia Kolesnikova-REUTERS

　世界中で一大ブームの「ポケモンGO」。カゴビンやピカチュウ、プリンなどのポケモン・キャラクターを現実世界で捕まえてバトルを楽しむなんて、いかにも面白そうだ。

　ロシアの政府関係者に言わせれば、街を歩きながら隠れているポケモンを捕獲するなど、まるで悪魔の所業。その上、ロシアではゲームのダウンロードがうまくいかず、ロシア国内でポケモンGOを利用したいユーザーは、海外のアカウントを取得してダウンロードするしかない。

【参考記事】クレムリンにもポケモン現る

　だが心配は無用。モスクワ市民は8月末までに、ポケモンGOをまねたモスクワ市政府監修のゲーム「ディスカバー・モスクワ」で遊べるようになる。

説教くさいモスクワ版

　ただしそのゲームで捕獲できるのは、ポケモンではなく、ロシア初代皇帝のイワン雷帝、ピョートル大帝、世界初の有人宇宙飛行を成功させたユーリイ・ガガーリン、フランス皇帝ナポレオン・ボナパルトなど、実在した歴史上の人物ばかり。ゲームの目的は、キャラクター同士を戦わせることではなく、彼らと「セルフィー（自撮り写真）」を撮ること。見つけると―画面上に人物の姿と解説が写し出され、撮った写真はソーシャルメディアに投稿することもできる。

「このアプリの目的は、今流行りのスマホを介した位置情報ゲームを通じて、モスクワの豊かな文化に対する注目を集め、モスクワ市民にもっと街歩きを楽しんでもらうことだ」とモスクワ市は公式ホームページで説明した。

【参考記事】「ポケモンGO現象」がさらに拡大：鬱が改善との声多数。検索数でポルノ超えも

　確かに、現実世界を舞台にしたゲームは流行している。だが、ポケモンGOが熱狂的支持を集めているのは「歩き回れる」からではない。むしろ、ロシア政府が何としても禁止したいと考えている歩きながら「ポケモンを捕まえる」という目的そのものが、人々に受けているのだ。

【参考記事】中東各国のポケモンGO騒動あれこれ

　とはいえ、ポケモンGOに反対する立場からすれば、少しでも市民を本家のゲームから遠ざけることができれば「勝ち」だ。ロシア政府からは、ポケモンGOが人々の動きを追跡し、世界中の様々な場所に関する情報を収集できることを懸念する声も上がっている。「ポケモンGOは国外の情報機関によって作られた疑いがある」とニコライ・ニキフォロフ情報通信相は述べた。

　その懸念に輪をかけたように、フランツ・クリンツェビッチ上院議員は、「ポケモンGOを通じて悪魔が舞い降り、ロシア国民の道徳を内側から崩壊させようとしているように感じる」と述べた。

From Foreign Policy Magazine


【特集】「Pokemon GO」が変えたリアルの世界はこちら

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ボーイング、「７３７」生産ライン今夏に追加へ
2026.02.11

ビジネス

中国1月ＣＰＩは0.2％上昇、ＰＰＩは下落率縮小
2026.02.11

ビジネス

米アルファベット、ポンド建て100年債発行　ＩＴ業
2026.02.11

ワールド

米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締まり「数
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中