最新記事

ロシア

ポケモンGOは「スパイ目的」と、モスクワ市が代わりのゲームを提供

2016年7月26日(火)16時00分
シボーン・オグレイディ

見習い兵士たちとセルフィーを撮るプーチン大統領 Natalia Kolesnikova-REUTERS

 世界中で一大ブームの「ポケモンGO」。カゴビンやピカチュウ、プリンなどのポケモン・キャラクターを現実世界で捕まえてバトルを楽しむなんて、いかにも面白そうだ。

 ロシアの政府関係者に言わせれば、街を歩きながら隠れているポケモンを捕獲するなど、まるで悪魔の所業。その上、ロシアではゲームのダウンロードがうまくいかず、ロシア国内でポケモンGOを利用したいユーザーは、海外のアカウントを取得してダウンロードするしかない。

【参考記事】クレムリンにもポケモン現る

 だが心配は無用。モスクワ市民は8月末までに、ポケモンGOをまねたモスクワ市政府監修のゲーム「ディスカバー・モスクワ」で遊べるようになる。

説教くさいモスクワ版

 ただしそのゲームで捕獲できるのは、ポケモンではなく、ロシア初代皇帝のイワン雷帝、ピョートル大帝、世界初の有人宇宙飛行を成功させたユーリイ・ガガーリン、フランス皇帝ナポレオン・ボナパルトなど、実在した歴史上の人物ばかり。ゲームの目的は、キャラクター同士を戦わせることではなく、彼らと「セルフィー(自撮り写真)」を撮ること。見つけると―画面上に人物の姿と解説が写し出され、撮った写真はソーシャルメディアに投稿することもできる。

「このアプリの目的は、今流行りのスマホを介した位置情報ゲームを通じて、モスクワの豊かな文化に対する注目を集め、モスクワ市民にもっと街歩きを楽しんでもらうことだ」とモスクワ市は公式ホームページで説明した。

【参考記事】「ポケモンGO現象」がさらに拡大:鬱が改善との声多数。検索数でポルノ超えも

 確かに、現実世界を舞台にしたゲームは流行している。だが、ポケモンGOが熱狂的支持を集めているのは「歩き回れる」からではない。むしろ、ロシア政府が何としても禁止したいと考えている歩きながら「ポケモンを捕まえる」という目的そのものが、人々に受けているのだ。

【参考記事】中東各国のポケモンGO騒動あれこれ

 とはいえ、ポケモンGOに反対する立場からすれば、少しでも市民を本家のゲームから遠ざけることができれば「勝ち」だ。ロシア政府からは、ポケモンGOが人々の動きを追跡し、世界中の様々な場所に関する情報を収集できることを懸念する声も上がっている。「ポケモンGOは国外の情報機関によって作られた疑いがある」とニコライ・ニキフォロフ情報通信相は述べた。

 その懸念に輪をかけたように、フランツ・クリンツェビッチ上院議員は、「ポケモンGOを通じて悪魔が舞い降り、ロシア国民の道徳を内側から崩壊させようとしているように感じる」と述べた。

From Foreign Policy Magazine


【特集】「Pokemon GO」が変えたリアルの世界はこちら

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

利上げで経済界に一定の影響考えられる、注視したい=

ビジネス

日銀が利上げ決定、政策金利は30年ぶり高水準に 賃

ビジネス

商船三井、社長に田村専務が昇格へ 「次世代見据えた

ビジネス

ドル156円台に上昇、日銀の利上げ決定後上下
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中