最新記事

教育

大学生にパソコン禁止令!

The Blackboard Versus the Keyboard

暇つぶしにサイトで遊ぶ、自分の頭で考えないといった弊害を理由に、ノートパソコン禁止の授業が増えている

2010年7月12日(月)13時09分
ローラ・モートコウィッツ

 パソコンの使用を勧めるべきか、禁止すべきか──教師たちは悩ましい問題に直面している。

 教育界では以前から、大手ハイテク企業と提携してパソコンを教室に導入する動きが活発だった。途上国の貧しい子供を対象にした「子供1人に1台のノートパソコンを」運動は、その代表例だ。

 だが小学校からパソコンになじんできた世代は、キャンパスに吹き荒れるノートPC排斥の嵐に困惑する羽目になるかもしれない。

 シカゴ大学法科大学院は08年から、教室でインターネットを利用できないように無線LANの接続を切っている。オクラホマ大学のキーラン・マレン教授は、物理学の講義中に学生のノートPCを液体窒素で凍らせ、粉々に破壊してみせた(別の学生がその様子を撮影してYouTubeに投稿したため、ネット上で議論が沸騰した)。

 ノートPCは有効な教育ツールだが、授業に退屈した学生の気晴らしツールでもある。ツイッターで誰かとつながったり、スポーツ専門ケーブル局ESPNのサイトで実況をのぞいたり、ネット通販で買い物したり。ネットに接続できなくても、ゲームソフトのソリティアやフリーセルで遊べばいい。

 こうした暇つぶし機能が教室で問題になっている。マレンは自身のウェブサイトで、ノートを取ること以外の目的でパソコンを使う学生がいるので、破壊のデモンストレーションをやったと弁明。おかげで学生たちは講義を真剣に聴くようになったと主張した。

考える時間が奪われる

 コロラド大学ボールダー校のダイアン・シーバー准教授(人文科学)も、授業に身が入らない学生たちが気になり、教室でノートPCを使っている学生と使っていない学生の試験の成績を比べてみた。その結果、使用組の成績は不使用組より平均11%低いことが分かり、シーバーは学生たちにパソコンの使用について再考を求めた。

 ラトガーズ大学のJ・P・クレイヘルは大学院の博士課程で学ぶ傍ら、09年秋から講義も受け持っている。そのため、この問題を2つの立場から考えられる。

 博士課程では1コマだけノートPC使用禁止の授業があったが、教える立場になって禁止の理由が分かったと、クレイヘルは言う。自分の授業にもノートPCを持ち込む学生がいたからだ。

「その学生は成績が少し落ちた。本人も気付いたと思う。学部生はまだ若いから(ネットの)誘惑に弱い。でも、基礎を学ぶ段階では授業に集中しないと」

 クレイヘルは今後、自分の授業でノートPCを使用禁止にするつもりだ。彼自身、学部時代に使っていたが、やはり成績が落ちた苦い経験がある。

 ノートPC禁止の動きは、特に法科大学院で目立つ。法科大学院は1年目の進級が難しいことで有名だ。授業の課題をよく理解して議論に参加しなければ、容赦なくふるい落とされる。

 ジョージ・メイスン大学法科大学院(ワシントン)のマイケル・クラウス教授は、5、6年前からノートPCの使用を禁止している。理由は授業中に学生が遊ぶからではなく、パソコンが「思考の代用品」になっているからだという。法概念を理解するにはよく考える必要があるが、教授やほかの学生が言うことをそのままパソコンに打ち込んでいる学生には、内容をきちんと理解して分析する時間がなくなってしまう。

 ミネソタ州のウィノナ州立大学で心理学を教えるキャリー・フリード准教授が2年前にノートPCが学習に及ぼす影響を調べたところ、学生の集中を著しく妨げていることが分かったという。学生たちも授業中の使用がマイナスになると実感していた。

 iPadのようなタブレット型端末はさらに学生たちの集中を妨げそうだが、禁止は難しい。教科書を読むのに使われれば、遊んでいる学生を見つけにくいからだ。

 禁止措置は大きなお世話だという声もある。デンバー大学(コロラド州)の学生新聞には、講義に集中できないのは本人の問題であり、「教授が大学生のお守りをする必要はない」という主張が載った。だが、高い授業料を払っている親の考えは違うだろうと、クレイヘルは言う。

「学生が落第すれば、教える側の責任も問われる。成績に手心を加えるつもりはないが、学生が自分で自分の足を引っ張るのを放っておくわけにもいかない」

The Big Money.com特約)

[2010年6月 9日号掲載]

ニュース速報

ビジネス

次期米政権、債務増に配慮した財政政策必要=ダラス連

ビジネス

米12月CPIは前年比2.1%上昇 2年半ぶりの大

ビジネス

ドイツ財務省、IMF抜きのギリシャ支援準備との報道

ビジネス

米シティ、第4四半期7%増益 債券・為替取引の急拡

MAGAZINE

特集:トランプ・ワールドの希望なき幕開け

2017-1・24号(1/17発売)

ドナルド・トランプがついに米大統領就任へ──。「異次元の政治家」にできること、できないこと

人気ランキング

  • 1

    スーパー耐性菌の脅威:米国で使える抗生物質がすべて効かない細菌で70代女性が死亡

  • 2

    トランプごときの指示は受けない──EU首脳が誇り高く反論

  • 3

    日本はワースト4位、「経済民主主義指数」が示す格差への処方箋

  • 4

    【ダボス会議】中国が自由経済圏の救世主という不条理

  • 5

    太陽光発電の発電コストが石炭火力発電以下に。ソー…

  • 6

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジ…

  • 7

    ベーシックインカム、フィンランドが試験導入。国家…

  • 8

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き…

  • 9

    トランプをセクハラと中傷で提訴 テレビ番組出演の…

  • 10

    アルツハイマー治療薬を使って歯を自然再生、英研究…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターなどSNS大炎上

  • 3

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 4

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき…

  • 5

    オバマ、バイデン副大統領に最後のサプライズで勲章…

  • 6

    南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に?

  • 7

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 8

    北朝鮮が国家ぐるみで保険金詐欺、毎年数十億円を稼ぐ

  • 9

    トランプ今度は製薬会社を標的に 薬価引き下げを表明

  • 10

    なぜアメリカの下流老人は日本の老人より幸せなのか

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

  • 4

    トルコのロシア大使が射殺される。犯人は「アレッポ…

  • 5

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 6

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 7

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 8

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 9

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

  • 10

    独身男性の「結婚相手は普通の子がいい」は大きな間…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月