最新記事
テクノロジー

AI革命は、アメリカではなく中国から低料金でやってきた！？【トランプ2.0】

Trump's Favored Tech Titans See Billions Wiped Out in AI Market Sell-Off

2025年1月28日（火）18時20分
ジーザス・メサ
トランプ就任式とIT富豪たち

トランプの2度目の大統領就任式に集ったテックCEOたち。一週間後、世界有数の大富豪たちは、中国発DeepSeekショックで大損を被った（1月20日、連邦議会議事堂ロタンダ）　SHAWN THEW/Pool via REUTERS

＜中国のAIベンチャーの登場で、つい一週間前にはトランプの2度目の大統領就任式に出て栄華を誇っていたテック業界の大物たちが負け組になる？＞

ドナルド・トランプ米大統領の就任式からわずか一週間。米議会議事堂で行われた就任式に得意げに列席していた米テック業界のビリオネア（資産10億ドル超を保有する最富裕層）たちの懐を激震が襲った。

1月27日、中国の小規模な人工知能（AI）新興企業DeepSeek（ディープシーク）の恐るべき競争力が明らかとなり、NVIDIA（エヌビディア）やブロードコム、マイクロソフトをはじめとする米テック関連銘柄の時価総額額が一気に数十億ドルも吹き飛んだのだ。

【AIに聞いた、「DeepSeekはどんな会社？」】




DeepSeek は、中国の AI スタートアップで、2023 年に杭州で設立されました 。同社は、グローバルな AI 開発を目指しており、自然言語処理 (NLP) や画像認識の分野で優れた成果を上げています ChatGPT や Gemini などの有名なモデルに匹敵する性能と使いやすさを持ちながら、利用コストが格安であることから注目されています


27日、米テック関連銘柄は軒並み急落した。ディープシークが、生成AI開発の最前線にいる米企業に追いついただけでなく、米企業と比べて圧倒的な低コストで開発を実現したことに対する懸念が広まったためだ。

米生成AIスタートアップ「アンソロピック」のダリオ・アモデイCEOは2024年、あるポッドキャスト番組の中で、一部のAIモデルについては訓練に最大10億ドルのコストがかかる可能性があることを明かした。

生成AI分野で世界をリードするアメリカの「オープンAI」は大規模言語モデル（LLM）「GPT-4」の開発に約1億ドルを費やしたとされが、ディープシークがLLM開発にかけた費用は600万ドル未満だと報じられた。27日には、米アプリストアでオープンAI のChatGPTを抜いてダウンロード数1位に躍り出た。

【関連記事】
DeepSeekショックでNVIDIA転落...GPU市場の行方は？ 専門家たちの見解
「少数の金持ちによる少数の金持ちのための政治」の時代がやってきた
「TikTok難民」が大殺到中...「レッドノート（小紅書）」に乗り換えても大丈夫？

次のページスウェーデンのGDPに匹敵する損失
資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
2026.02.10PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中