コラム

「予測不能」なトランプの行動を予測する──今こそ、日本でも夜明けを迎える「未来学」

2025年01月22日(水)17時22分

先々の展望は明るい未来予測と暗い未来予測とが綯い交ぜ、確度が高いもの、確度は低いがインパクトの大きい「ブラックスワン」(後述)のようなものが混交して識者の見方も分かれる。どちらかといえば、終わらない戦争や紛争、安全保障上の対立、温暖化など全地球的課題をめぐるネガティブな未来予測が多そうだ。

さて、人は果たしていつの頃から未来について考えるようになったのか。その起源は古い。太古の、人類がまだ狩猟採集民の時代に、将来の飢えに対する不安から、食糧を貯蔵する技術を発達させていった歴史がある。

時代が下るにつれ、そうした未来についての考え方はより体系化され、洗練されていく。ギリシャ哲学や各地に勃興した宗教の世界観に彩られながら、未来を考える行為が、人間社会において定着していった。

未来学の定着へ

前振りが長くなったがそうした未来について、人類が長年にわたり考えてきた悠久の歴史や営みをまとめた『未来学 人類三千年の〈夢〉の歴史』(白水社)がこのたび上梓される運びとなった。オーストラリアの大学で教鞭を執るジェニファー・M・ギドリー氏による作品の邦訳となる。記事では本書の趣旨について概説しつつ、一部を抜粋しご紹介したい。

『未来学 人類三千年の〈夢〉の歴史』

あらためて、2025年、トランプ氏がどのような「技」を繰り出すか、ある程度予測できても、その実現可能性は未知数だ。そして、時々刻々と実現確率が変わる。国際情勢や米国の政情を踏まえて目まぐるしく、未来の可能性は変動する。

トランプ氏の行動を予測することは、未来学修得の意義について考えさせられる契機になるかもしれない。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ナワリヌイ氏「毒殺」欧州声明、ルビオ長官「米に疑う

ワールド

米イラン合意、核施設解体含むべきとイスラエル首相 

ワールド

ガザ平和評議会、加盟国が50億ドル超拠出表明へ=ト

ワールド

イラン、米との協議で共通の利益模索 エネルギー・鉱
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story