コラム

組織の最大の問題は、何が本当の問題かを取り違えていることだ

2019年01月29日(火)16時00分

問題の本質を見極めるためには、まずあるべき姿を確認するところからはじめます。たとえば、組織目標を達成することがあるべき姿とします。

そして目標を達成させるためには、組織で決めたターゲット顧客のキーパーソンに定期接触し、関係を構築していかなければならない、としましょう。

これが実際にできていれば問題ありませんが、できていなかったら問題です。

このように、あるべき姿からブレイクダウンさせて「できているか/できていないか」を検証することが大事です。決して、日ごろから気になっていること、困っていることを問題と混同しないようにします。

とんでもなく遠回りする組織マネジャーたち

部下のモチベーションを上げたいから、コーチングの技術を学びたいと考えるマネジャーが後を絶ちません。営業力を上げるために、コミュニケーション研修や、プレゼン研修を受講し始める人も多い。情報共有を促進するための情報システムの導入を検討する企業も増えています。

気になったこと、困っていることを解決しようとすると、結果的に、もの凄く遠回りすることになります。

これまでの私どもの経験上、80%近くが以下3つの問題に集約します。

1)やるべきことを、やってない

2)やるべきことを、やるのが遅い

3)やるべきことを、やり続けていない

「実際にやってるのか」「スピーディにやってるのか」「常にやり続けているのか」......この3つです。

このうち、「実際にやっているか」「やり続けているか」の2つは仕組みによって見える化できまますが、「スピーディにやっているか」は仕組みやヒアリングでは明らかになりません。したがって、時おり現場へ足を運んで確認するのです。

スキルアップすれば問題が解決するのではなく、問題を解決しようとするプロセスの中でスキルアップするのです。情報共有もそう。仕組みもそう。

正しい手順で問題を特定し、シンプルに解決することが、労働生産性が求められる今の時代には、とくに大切です。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ

キーワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ワールド

米との鉱物協定「真に対等」、ウクライナ早期批准=ゼ

ワールド

インド外相「カシミール襲撃犯に裁きを」、米国務長官

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官を国連大使に指名
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story