最新記事
アイアンドーム

ロシアが本気になれば1000発以上の核弾頭が降ってくる...米国版「アイアンドーム構想」の実像とは

DONALD TRUMP’S IRON DOME?

2025年1月22日(水)19時04分
エリー・クック(安全保障・防衛担当)
ロシアが本気になれば1000発以上の核弾頭が降ってくる...米国版「アイアンドーム構想」の実像とは

Vadim Litovchenko -shutterstock-

<中国・ロシア・北朝鮮からのミサイル攻撃に備えて、米本土を覆う迎撃網計画をトランプがぶち上げた>

ロシアや中国、北朝鮮から無数の長距離ミサイルが飛んできたら、アメリカはどうするのか。

その備えは十分でないと指摘する報告書が出た。イスラエルの誇る対空防衛システム「アイアンドーム(iron dome)」の米国版を構築するというドナルド・トランプ大統領の公約を実現するための、いわばロードマップと言えそうだ。

執筆したのは第1次トランプ政権で核・ミサイル防衛政策担当の国防次官補代理を務めたロバート・スーファーで、米シンクタンク「アトランティック・カウンシル」に提出した。

核弾頭搭載のICBM(大陸間弾道ミサイル)を使うような長距離攻撃の脅威が「現実的で増大しつつある」と指摘し、北朝鮮や中国やロシアによる攻撃を未然に防ぐには、報復攻撃の威力を誇示するだけでなく、有事に備えて迎撃体制の強化・拡大を急ぐべきだと提言する。


宇宙空間における迎撃や、複数の国で採用間近の「指向性エネルギー兵器」にも投資すべきだという。

国防総省ミサイル防衛局(MDA)の年間予算は現在30億ドルだが、年間40億~50億ドル追加すべきだとも主張し、「国防の最優先事項だから国防予算全体の1%くらいは割くべき」だとしている。

トランプは米国本土の上空に「アイアンドームを築く」ことにより「わが国民に誰も危害を加えることができない」ようにすると豪語しているが、それを実現する具体的な計画は明らかにしていない。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中