最新記事

仮想通貨

ビットコイン長期保有者、ついに「利確」開始か...オンチェーン分析で明らかに

2022年1月27日（木）17時00分
千野剛司（クラーケン・ジャパン代表）
ビットコインとドル紙幣

Velishchuk-iStock

＜ビットコイン価格は昨年11月から下落が続いているが、実際に将来的な成長を確信する人が減少している傾向も、データからも明らかになってきた＞

2022年に入っても冴えない展開が続くビットコイン相場だが、オンチェーン的にも気になるデータが出てきました。クラーケン・インテリジェンスの1月のレポートによりますと、ビットコインの成長に確信を持つ層とみられる長期保有者の蓄積ペースが遅くなりました。また、ビットコインとイーサリアムのアクティブなアドレスの数も減少したことが確認されました。確かに投資家心理が最近弱気になり始めているようです。

オンチェーン分析は、仮想通貨の取引量やアドレス数などブロックチェーン上で確認できる取引記録の傾向を分析して現在の相場動向を読み解く手法です。今回は、「古いコイン（Old Coin）・若いコイン（Young Coin）」の分析とアクティブアドレス数の推移について解説します。

「古いコイン（Old Coin）・若いコイン（Young Coin）」

クラーケン・インテリジェンスは、ある一定期間で動かなかったビットコイン供給量の全体に占める割合をビットコインの「ホドルウェーブ」と読んでいます。HODL（ホドル）は、長期保有者を意味し、日本では「ガチホ」と呼ばれています。

ブロックチェーン分析企業Glassnodeのデータを基に、クラーケン・インテリジェンスが以下のようにホドルウェーブを分類しました。

●古代のコイン・失われたコイン（＞5年）：5年以上移動がなかったコインです。ほとんどの場合、失われたコインと考えられます。ビットコインの長期的な価値を重視する保有者が増えていることから、今後「昔のコイン・失われたコイン」の割合が増える可能性がありますが、5年以上全く動かさないケースは極めてまれです。

●古いコイン（6ヵ月〜5年）：6ヵ月から5年間移動がなかったコインで、長期保有者と考えられます。長期保有者は、弱気相場で蓄積し、強気相場が頂点に到達したと考える時に売る傾向があります。

●若いコイン（0〜6ヵ月）：移動なしの期間が6ヵ月未満のコインです。トレーダーやビットコインを支払い手段として使う短期保有者が多いと考えられます。

220125kr_ocr02.jpg

（出典：Kraken Intelligence, Glassnode「ビットコイン価格（紺）、古いコイン（赤）、若いコイン（青）」）

ビットコインのホドルウェーブを見ると、長期保有者が2021年4月からビットコインの蓄積をしていましたが2021年11月ごろに利益確定の売りを始めた可能性があります。

2021年4月30日から2021年11月22日の間、古いコインの全体に占める割合は12.11ポイントプラスし52.97％まで上昇。一方、若いコインの割合は13.6ポイント低下し、2015年10月以来で最低となる24.1％を記録しました。

【関連記事】
ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る
半年後の価格は......ビットコインの価格算定モデルが世界で話題に

次のページネットワーク上での活動も鈍化
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、イースター停戦巡り米と協議　ＮＡＴＯ事
2026.04.02

ビジネス

米国株式市場＝続伸、イラン戦争終結への期待感で　テ
2026.04.02

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、中東停戦期待で「有事のドル
2026.04.02

ワールド

トランプ氏、イラン作戦の早期終結示唆　ＮＡＴＯ脱退
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中