最新記事

仮想通貨

ビットコイン長期保有者、ついに「利確」開始か...オンチェーン分析で明らかに

2022年1月27日（木）17時00分
千野剛司（クラーケン・ジャパン代表）
ビットコインとドル紙幣

Velishchuk-iStock

＜ビットコイン価格は昨年11月から下落が続いているが、実際に将来的な成長を確信する人が減少している傾向も、データからも明らかになってきた＞

2022年に入っても冴えない展開が続くビットコイン相場だが、オンチェーン的にも気になるデータが出てきました。クラーケン・インテリジェンスの1月のレポートによりますと、ビットコインの成長に確信を持つ層とみられる長期保有者の蓄積ペースが遅くなりました。また、ビットコインとイーサリアムのアクティブなアドレスの数も減少したことが確認されました。確かに投資家心理が最近弱気になり始めているようです。

オンチェーン分析は、仮想通貨の取引量やアドレス数などブロックチェーン上で確認できる取引記録の傾向を分析して現在の相場動向を読み解く手法です。今回は、「古いコイン（Old Coin）・若いコイン（Young Coin）」の分析とアクティブアドレス数の推移について解説します。

「古いコイン（Old Coin）・若いコイン（Young Coin）」

クラーケン・インテリジェンスは、ある一定期間で動かなかったビットコイン供給量の全体に占める割合をビットコインの「ホドルウェーブ」と読んでいます。HODL（ホドル）は、長期保有者を意味し、日本では「ガチホ」と呼ばれています。

ブロックチェーン分析企業Glassnodeのデータを基に、クラーケン・インテリジェンスが以下のようにホドルウェーブを分類しました。

●古代のコイン・失われたコイン（＞5年）：5年以上移動がなかったコインです。ほとんどの場合、失われたコインと考えられます。ビットコインの長期的な価値を重視する保有者が増えていることから、今後「昔のコイン・失われたコイン」の割合が増える可能性がありますが、5年以上全く動かさないケースは極めてまれです。

●古いコイン（6ヵ月〜5年）：6ヵ月から5年間移動がなかったコインで、長期保有者と考えられます。長期保有者は、弱気相場で蓄積し、強気相場が頂点に到達したと考える時に売る傾向があります。

●若いコイン（0〜6ヵ月）：移動なしの期間が6ヵ月未満のコインです。トレーダーやビットコインを支払い手段として使う短期保有者が多いと考えられます。

220125kr_ocr02.jpg

（出典：Kraken Intelligence, Glassnode「ビットコイン価格（紺）、古いコイン（赤）、若いコイン（青）」）

ビットコインのホドルウェーブを見ると、長期保有者が2021年4月からビットコインの蓄積をしていましたが2021年11月ごろに利益確定の売りを始めた可能性があります。

2021年4月30日から2021年11月22日の間、古いコインの全体に占める割合は12.11ポイントプラスし52.97％まで上昇。一方、若いコインの割合は13.6ポイント低下し、2015年10月以来で最低となる24.1％を記録しました。

【関連記事】
ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る
半年後の価格は......ビットコインの価格算定モデルが世界で話題に

次のページネットワーク上での活動も鈍化
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

オーストラリア証取ＣＥＯが5月退任へ、理由は不明
2026.02.10

ワールド

仏大統領、欧米対立再燃を警告　ＥＵに改革促す
2026.02.10

ビジネス

中国ＳＭＩＣ、第4四半期は60.7％増益　予想上回
2026.02.10

ワールド

ロシア、軍再建急ぐ　欧州の再軍備遅らせる狙い＝エス
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中