最新記事
メンタルヘルス

認知症の「早期警告サイン」が明らかになる...「心理的幸福感」6つの要素との関係は?【最新研究】

Dementia: Scientists Reveal Possible New Early-Warning Sign

2024年8月30日(金)11時35分
パンドラ・デワン
記憶

geralt-pixabay

<軽度の認知機能障害を発症した人々は、心理的幸福感の低下を早く経験していることが判明。特に顕著だった要素とは?>

年齢を重ねるにつれて、目的意識や自己成長を感じられない──

この感覚が認知症の早期警告サインになる可能性、そして心理的な幸福感と記憶の衰えが密接に関連していることが最新研究でわかった。

【関連動画】認知症とは何か? を見る


 

2014年の「アメリカ疾病予防管理センタ(CDC)」のデータによると、65歳以上のアメリカ人の500万人以上が認知症を患っている。認知症にはさまざまな種類があり、最も一般的なものとしてアルツハイマー病がある。それは記憶能力、思考能力、意思決定能力の低下を特徴とする。

認知症の原因は完全に解明されていないが、遺伝要因と環境要因が関連していることがわかっている。

これまでの研究では、うつ病、心理的幸福感の低下、また記憶の衰えの間になんらかの関係性があり、それぞれが他の要因に影響を与える可能性が示唆されてきた。

今回、中国農業大学、スウェーデンのカロリンスカ研究所、およびシカゴのラッシュ大学医療センターの研究者たちが、認知機能が健全な910人の高齢者の認知機能の低下と認知症の発症過程における心理的幸福感の変化を14年間にわたって毎年追跡調査を行った。

心理的幸福感の6つの要素である「自己受容」、「自律性」、「環境制御力」、「人生における目的」、「積極的な他者関係」、「人格的成長」が測定され、軽度の認知機能障害や認知症の兆候も合わせて評価された。

その結果、軽度の認知機能障害を発症した人々は認知機能が維持された被験者と比較して、心理的幸福感の低下を早く経験していることが判明。

特に「人生における目的」が3年、そして「人格的成長」が6年と、認知機能の低下が顕著になる前からそれぞれの要素が低下していることがわかったのだ。

このことより、明らかな認知機能障害がないにもかかわらず、心理的幸福感の低下が将来的な脳機能障害の早期警告サインとなる可能性があると結論づけた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウィットコフ米特使がモスクワ到着、プーチン氏と会談

ワールド

中国のベネズエラ産原油購入、公正な価格で=米当局者

ビジネス

米11月PCE価格指数2.8%上昇、伸び加速

ワールド

米中首脳会談、年内最大4回の可能性 関係「良好に均
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中