トヨタ、全固体電池を27年にもＥＶ向け投入 航続距離1200キロ

　トヨタ自動車は６月１３日、電気自動車（ＥＶ）用電池として、２０２７─２８年に全固体電池の実用化を目指す方針を明らかにした。写真は同社のロゴ。２０１９年３月、ジュネーブで撮影（２０２３年　ロイター/Pierre Albouy）

［東京　１３日　ロイター］ - トヨタ自動車は１３日、開発中の全固体電池について、電気自動車（ＥＶ）向けの実用化を２０２７─２８年に目指す方針を明らかにした。電池寿命の短さを克服する新技術を発見し、課題だった耐久性が向上、実用化に一定のめどがついた。今後はコスト低減と量産工法の開発に取り組む。

全固体電池による航続距離は、トヨタのＥＶ「ｂＺ４Ｘ」向けリチウムイオン電池の約２．４倍、約１２００キロメートルに伸ばし、急速充電時間は１０分以下を目指す。さらに性能を向上させ、１０分以下で約１５００キロに伸ばす仕様も同時に開発中だ。

トヨタはこれまで、２０年代前半にまずはハイブリッド車（ＨＶ）へ全固体電池を搭載する計画だったが、技術の進展と想定以上のＥＶ普及のスピードを踏まえて方針を転換し、ＥＶ向けの開発に集中する。

全固体電池は次世代電池として期待され、現在主流のリチウムイオン電池に比べて安全性が高く、充電時間も短く航続距離を伸ばせるのが特徴。各社が開発・実用化を急いでおり、ホンダが２０年代後半、日産自動車は２８年度の実用化を計画している。

トヨタは２６年にＥＶの年間販売１５０万台、３０年に３５０万台の目標を掲げる。２６年には電池やプラットフォーム（車台）など全てＥＶに最適な形でつくり込んだ最初の次世代ＥＶを投入する予定で、３０年には１７０万台がこの次世代ＥＶになる見通しとしている。

次世代ＥＶの車体は３分割の新しいモジュール構造とし、「ギガキャスト」と呼ばれる大型鋳造部品による一体成形技術を採用。これにより部品点数を大幅に減らすことができ、車両開発費や工場投資を削減する。同様の製法はＥＶ専業の米テスラも導入している。

ＳＢＩ証券の遠藤功治シニア・アナリストは「電池への期待は大きい。テスラ同様、トヨタがギガキャストに舵を切るというのも驚きだ。これで工場の風景は大きく変わる。トヨタが反転攻勢できるか確信はまだ持てないが、その準備は整いつつある」との見方を示した。