円は「最弱通貨」維持か、米金利動向が鍵＝来週の外為市場

来週の外為市場では、幅広い通貨に対して売られている円が「最弱通貨」の地位を維持するかが焦点となる。写真は、イラスト化されたドルやポンド紙幣。２０２０年１月６日に撮影。（２０２１年　ロイター／Dado Ruvic）

［東京　２６日　ロイター］ - 来週の外為市場では、幅広い通貨に対して売られている円が「最弱通貨」の地位を維持するかが焦点となる。鍵を握るのは米長期金利や原油価格の動向で、これらが続伸すればドル買い／円売り、資源国通貨買い／円売りが一段と広がる可能性がある。

予想レンジはドルが１０５．００━１０７．５０円、ユーロが１．２０５０―１．２３００ドル。

上田東短フォレックスの営業推進室長、阪井勇蔵氏は「足元ではクロス円での円売りがはやりで、短期筋にとって最も手堅いトレードとなっている。米長期金利の上昇や原油高が続くのであれば、１０７円台を目指すモメンタムも出てくるだろう」とみる。

ただ、２５日には「米国株の大幅安を受けてユーロ／円が１円幅で急落した経緯もある。米長期金利高が株価にマイナスに作用する局面では、たとえ一時的であってもリスク回避の円買いが活発化する余地が十分ある」とも指摘する。

原油高も「円売りトレード」に一役買っている。原油先物価格は各国の金融緩和や米国での原油生産減少を背景に現在１３カ月ぶりの高水準にある。原油高は対資源国通貨での円売りを誘い、豪ドル／円は８５円に迫り３年ぶり高値圏。カナダドル／円は一時８５円台とほぼ２年ぶりの高値圏にある。

一方で米国債市場では、長期金利の上昇が、新型コロナのワクチン普及や景気回復期待による「良い金利上昇」から、国債の大量増発に伴う需給悪化懸念を背景とする「悪い金利上昇」に転換してきていることは要注意だ。

米１０年国債利回りは２５日に一時１．６１３８％と１年ぶり高水準をつけたが、きっかけは投資家の買いが集まらず低調に終わった７年債入札。米２年国債と１０年国債の利回り格差は１４１．３ベーシスポイントと２０１５年１１月以降で最大となり、イールドカーブはスティープニングした。

三井住友銀行のチーフストラテジスト、宇野大介氏は「ＦＲＢが再三、テーパリング（量的緩和の段階的縮小）や出口戦略の検討は時期尚早と言っているにもかかわらずカーブがスティープニングしているのは、市場が足元および将来の財政赤字拡大を織り込み始めた結果だ」とみている。

４月上旬には着地するであろう１．５ー１．９兆ドル規模の追加コロナ対策、そしてバイデン政権が公約で掲げた大型経済対策はこれから立法過程に入る。「こうした過剰とも言える財政出動と必然的な財政赤字の大幅拡大は、長期的にみてドル売りを促す最も大きな材料になり得る」と同氏は予想する。

(為替マーケットチーム)