ニュース速報

ビジネス

アングル:米株の波乱「まだ終わらない」、古参投資家が警戒

2018年02月18日(日)09時35分

 2月15日、米国株下落とボラティリティ増大の予想が当たった古参の投資家たちは、手放しで喜んでいてもおかしくない。ところが実際には、幾分落ち着きを取り戻した今の市場の先にまだ控えるリスクに、油断なく目を向けている。NY証券取引所で8日撮影(2018年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 15日 ロイター] - 米国株下落とボラティリティ増大の予想が当たった古参の投資家たちは、手放しで喜んでいてもおかしくない。ところが実際には、幾分落ち着きを取り戻した今の市場の先にまだ控えるリスクに、油断なく目を向けている。

先週の急激な値動きで、米国株は最高値から10%余り下がって調整局面入りが確定した。きっかけは米国債利回りの高騰とインフレ懸念だったが、株価収益率(PER)が18.9倍に達するほどバリュエーションが高まっていたことも背景だ。またボラティリティの低水準長期化に賭ける取引の巻き戻しが、下げ圧力を助長した。

株安自体を視野に入れていたストラテジストや投資家は増えていたが、株価はいったん値下がりした後に再び上昇するというシナリオが、彼らの間では中心的な意見だった。

本当のところ現在はどういう事態なのかが大きな問題といえる。

「あなた方は今が底値だと心底から思いますか」と先週、株価下げ止まりに疑問を呈したのは著名投資家ジェフリー・ガンドラック氏だ。1年余り前から市場があまりにも落ち着き過ぎだと警鐘を鳴らしてきた同氏は、特に投資家の不安心理の目安とされるボラティリティ・インデックス(VIX)が「常軌を逸した低さ」にある状況が要注意だと訴えていた。

今回の株安では確かに、ボラティリティのショートを構築する人気の上場投資信託(ETF)のいくつかが打撃を受け、さらなる売り圧力をもたらした。

ルーミス・セイレス副会長で「ウォール街のウォーレン・バフェット」の異名を持つダン・ファス氏は何年も前から、米国債は悪循環的な売りに脆弱で、利回りが跳ね上がる恐れがあると警告してきた。昨年11月にはロイターに「私は『世界の終りを告げる人』になろうとしているわけではないが、1つの可能性として存在する」と米国債投資が持つ危険性を語った。

そのファス氏は今週の電話インタビューで、ルーミスのポートフォリオに現金と現金相当資産を極端な高水準まで積み上げ、先週その一部を投資に振り向けたと打ち明けた。

長年空売りを手掛けてきたビル・フレッケンスタイン氏は「先週の値動きは、強気市場の終わりが迫っている兆しが出始めたことを意味する」と指摘。市場には、さしたる確信もないまま「パーティーに加わろう」と、インデックス・ファンドやETFなどの購入を通じて流れ込んだ大量の足の速いお金(ホットマネー)が存在し、先週は恐らくは年内により大きな事件が起きる単なる予兆にすぎないとの見方を示した。

フレッケンスタイン氏は2009年にショートファンドを閉じたものの、近く再立ち上げを考えているという。

古くからウォール街のストラテジストとして活躍しているプライベート・ウェルス・ソリューションズのバイロン・ウィーン副会長は、今年のS&P総合500種が10%の調整に見舞われると予想していた。

ウィーン氏は「まだ終わったとは思わない」と断言。S&P総合500種は年末には3000超で取引を終えるだろうが、これからも曲折があるとみており、足元の調整で楽観ムードが十分払しょくされたわけではないため、10%を超える一段の値下がり余地があると予想した。

(Jennifer Ablan、Megan Davies記者)

ロイター
Copyright (C) 2018 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、グリーンランド取得へ選択肢協議 軍活用

ワールド

米、ウクライナ「安全の保証」を支持 有志国連合首脳

ビジネス

サウジアラビア、金融市場を来月から全ての外国人投資

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、経済指標に注目 ベネズエラ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    日本も他人事じゃない? デジタル先進国デンマークが「手紙配達」をやめた理由
  • 4
    「見ないで!」お風呂に閉じこもる姉妹...警告を無視…
  • 5
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 6
    「悪夢だ...」バリ島のホテルのトイレで「まさかの事…
  • 7
    若者の17%が就職できない?...中国の最新統計が示し…
  • 8
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 9
    砂漠化率77%...中国の「最新技術」はモンゴルの遊牧…
  • 10
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 6
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中