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来年、グリーンランドで石油掘削を開始することを目指すエネルギー探査会社が、ドナルド・トランプ米大統領による同地域の取得をめぐる威圧的な発言によって、資源開発の取り組みそのものがかすんでしまっていると訴えている。
英国企業80 Mileは子会社を通じて、東グリーンランドにある未開発地域「ジェイムソン・ランド盆地」の掘削権を保有している。対象地域は約200万エーカーに及ぶ。プロジェクトに関わる企業は最近、必要な許可を得ずに計画を進めたとしてグリーンランド政府から厳しい注意を受け、当初予定されていた初回の試掘は2027年冬へと延期された。
80 Mileは本誌に対し、このプロジェクトはグリーンランド自身に大きな利益をもたらす可能性があると考えていると説明した。その一方で、北極圏に位置する同地域のエネルギー資源を生かそうとする取り組みが、主権をめぐる現在の対立の陰に隠れてしまっていることにいら立ちを示した。
「米国とグリーンランドをめぐる現在の論争が、20年以上にわたってグリーンランドで続けてきたわれわれの活動に影を落としているのは残念だ」と同社は述べた。
「80 Mileはいかなる政治勢力にも属しておらず、常にグリーンランドにとって正しいやり方で物事を進めることに注力してきた」
最近、掘削スケジュールが延期されたことについて、80 Mileは「打撃ではあるが、立て直して粘り強く前進する」と述べた。
この掘削計画がトランプのグリーンランド戦略に及ぼし得る影響についてコメントを求めたところ、当局者は本誌に対し、ホワイトハウスはこの掘削計画とは「何の関係もない」と述べた。
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