日本の教育現場にはもっと多様な人材が必要

日本の教員に、教育職以外の経験年数を問うと「ゼロ」という回答が大半だ。しかし諸外国では違う。主要国の中学校教員の回答をグラフにすると、＜図1＞のようになる。

日本は「ゼロ」という回答が8割だが、欧米では異なる。カナダでは3人に1人が10年以上で、前職がコックとか運転手という教員もいるのではないだろうか。教員集団のこうした有り様は、生徒に「社会」を教えるのに一役買っている。

教員不足が深刻化する中、これまでのように大学の新卒者や、卒業して間もない若者だけを採用していては学校が立ちいかなくなる。採用の裾野を広げる必要があるのは明らかで、そのための制度もできている。

それにもかかわらず、従来とは違った多様な人材がなかなか集まらないのは、教員の過重労働が一向に是正されないからに他ならない。「何でも屋」であるかのように扱われるのを厭わない人材を募っている限り、制度上どれだけ門戸を開いても教員志望者は集まらない。

＜資料：文科省『学校基本調査』（2023年度）、
　　　　OECD「TALIS 2018」＞