最新記事

ハリウッド

ジョニー・デップ裁判は「失敗」だった──最大の間違いは、判事の判断だ

Trial by Social Media

2022年6月22日(水)19時40分
ジョアン・スウィーニー(ルイビル大学法学教授)
ジョニー・デップ

デップとハードの裁判映像を加工したコンテンツは、ハードを嘲笑するものが圧倒的に多かった JIM WATSON-POOL-REUTERS

<テレビ中継された元セレブカップルの裁判は、陪審員を「保護」できなかった判事の判断ミスのせいで陪審員が「雑音」にさらされた>

4月から7週間、全米をクギ付けにした俳優アンバー・ハードとジョニー・デップの元夫婦による名誉毀損訴訟が(ひとまず)終わった。

ハードは2016年に離婚を申し立てたときから、デップによるドメスティックバイオレンス(DV)を主張していたが、デップ側は断固否定。それでも比較的早い段階で和解がまとまり、17年1月に正式な離婚が成立していた。

今回問題となっていたのは、2人の離婚後の18年12月にワシントン・ポスト紙に掲載されたハードの寄稿記事。「私は性的暴力に声を上げた」と題された記事に、デップの名前は出てこない。だが「2年前、私はDVを代表する有名人になった」と書いていることから、デップとの関係を語っていることは明らかだった。

これに激怒したデップは19年、自らの評判とキャリアを傷つけられたとして提訴した。4月から始まった事実審理は、この裁判の最後の山場と言っていいだろう。

結果は、基本的にデップの圧勝だった。陪審は、ハードがデップの評判を悪意で傷つけたと認定し、損害賠償金として計1500万ドルをデップに支払うよう命じた(ただし裁判所があるバージニア州の法律により、この金額は1035万ドルに減額された)。

この判決は多くの理由から批判を浴びた。特に懸念されるのは、性的虐待に声を上げても、カネとパワーがある男性に握りつぶされてしまったり、かえって誹謗中傷の的になることを恐れて、被害者が口を閉ざすようになることだ。

裁判を担当したペニー・アズカラーテ判事の采配にも問題があった。もちろん、どちらかの当事者に肩入れしていたわけではない。それにメディアが大騒ぎしてカオス的な状況に陥るなか、法廷は一貫してオアシスのような穏やかさを維持していた。

だが、こうしたカオスが陪審員の頭の中に入り込まないようにする措置が取られたかどうかは疑わしい。アズカラーテは事実審理に先立ち、むしろそれを助長するような2つの決定を下した。

220628p62_tsm02.jpg

アンバー・ハード MICHAEL REYNOLDS-POOL-REUTERS

ネットに溢れた「涙の証言」を揶揄する動画

まず、裁判のテレビ中継を許可した。ただでさえDVというセンシティブな問題が扱われる裁判であるために、この決定はすぐに批判を浴びた。ハードの弁護士は、裁判の映像を切り出し、ハードが悪者に見えるよう加工することが非常に簡単であるとして、テレビ中継に反対していた。

その懸念は正しかった。

ただ、その加工と拡散のレベルは、ハードの弁護士の予想をはるかに上回っていた。ツイッターやフェイスブックには、裁判の映像を面白おかしく加工したコンテンツがあふれた。TikTok(ティックトック)には、ハードの涙ながらの証言音声を使ったユーザーの口パク映像が大量に拡散した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米報道官「キューバは大きな改革必要」、政権交代には

ビジネス

米国株式市場=続伸、エヌビディアなどAI関連株に買

ビジネス

FRB、1月のドル/円レートチェック実施を確認 議

ワールド

プーチン氏、米の対キューバ制限措置「受け入れられな
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中