最新記事

テレビ

TBSとテレビ東京、新型コロナウイルス対策で「全収録中止」 芸能界にも感染者で大英断

2020年4月10日(金)18時16分
木村 隆志(コラムニスト、人間関係コンサルタント、テレビ解説者) *東洋経済オンラインからの転載

他局のテレビマンからは「やられた」「ホッとした」の声も聞かれます(撮影:梅谷 秀司)

4月2日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けてTBSは「4月4日から19日までの2週間、ドラマやバラエティにおけるロケとスタジオ収録の中断」を発表しました。その理由に挙げられたのは、「不特定多数の方々と接したり、大人数が集まったりするケースが多い」「一般の方々や出演者の方々、番組スタッフへの感染予防を最優先」の2点。さらに20日以降も状況を見て「再開するかどうか」の判断を下すようです。

TBSは前日にも今春スタートのドラマ3作(『半沢直樹』『私の家政夫ナギサさん』『MIU404』)と、大型特番『オールスター感謝祭』の放送延期を発表していました。ともに4月の重点番組だけに、「これを延期するくらいなら他の番組も厳しいのでは?」と不安視されていましたが、それに続く対応は思いのほか早かったのです。

また、テレビ東京も、「3日から生放送を除く収録を中断し、1週間をめどに社員の出社を2割程度に絞る」ことを発表しました。TBSとテレビ東京の対応は、明らかに他局よりも一歩進んだものであり、ネット上に「妥当」「他局も続くべき」などの好意的な声が寄せられています。

ただ、発表時から批判の声が挙がっていたことも事実。批判の声を挙げた人々には、どんな言い分があり、テレビ局に何を求めているのでしょうか。

テレビ局の対応が遅すぎる理由

否定的な声で最も目立つのは、「世間はとっくに自粛ムードなのに遅すぎる」「今まで社員やタレントの健康をどう考えていたのか」「テレビ局だけ特別だと思っているのだろう」という対応の遅さに関する声。

志村けんさんが亡くなったことが報じられたときから、人々の間に「感染しない、感染させないことを最優先にすべき」という意識がグッと高まっていることをあらためて感じさせられました。それと同時に、「自分たちがそうしているのだから、ほかの人たちも絶対にそうするべき」という大義名分にもとづく同調圧力が高まっているとも言えるでしょう。

では、なぜここまで「危ない」と言われていた収録を中断できなかったのか。部署も職種も異なる3人のテレビマンに匿名を条件に尋ねたところ、「各所への影響の大きさを考えると、なかなか踏み切れない」という同じような言葉が返ってきました。テレビマンたちが言う各所とは、まずスポンサー、次にタレント、制作会社とフリーランス、そして局員。ビジネスである以上、クライアントであるスポンサーの意向を踏まえるのは当然ですし、ある程度の理解が得られたとしても、出入り業者の収入を絶てば生活が危うくなることを危惧したのでしょう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EU復興基金、景気押し上げに効果 雇用や投資促進=

ワールド

韓国中銀、9会合連続金利据え置き 利下げは「時期尚

ワールド

「トルコと関係改善の機運」と米上院議員、戦闘機売却

ビジネス

日経平均バブル期超える、34年ぶり高値更新で初の3
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:開戦2年 ウクライナが敗れる日
特集:開戦2年 ウクライナが敗れる日
2024年2月27日号(2/20発売)

アメリカの支援が途絶えればウクライナ軍は持たない。「ロシア勝利」後の恐怖の地政学とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    【アウディーイウカ陥落】ロシアの近接航空支援や滑空爆弾に対しウクライナ軍の空域には穴が開いていた

  • 2

    大雪で車が立ち往生しても助けなし...「不信の国」中国のあまりにお粗末な防災意識

  • 3

    ウクライナ戦争開戦から2年、NATO軍の元最高司令官が語る「敗北のシナリオ」

  • 4

    日本人は知らない、能登半島地震に向ける中国人の視線

  • 5

    アゾフ旅団がロシア軍陣地を「闇討ち」...暗視カメラ…

  • 6

    南海トラフ巨大地震で日本を失わないために

  • 7

    中国株の暴落が止まらない 外国人投資家はほぼ撤退

  • 8

    台湾に100機近い気球を飛ばしてくる中国が意味不明

  • 9

    アウディーイウカ制圧「ロシアは大きな犠牲を支払っ…

  • 10

    2024年を生き抜いたプレーヤーが、Web3.0の未来を握る

  • 1

    プーチンの顔面に「異変」が...「頬どうした?」と話題に 外交の場での「奇妙な様子」にも注目集まる

  • 2

    ウクライナ攻勢を強めるロシアのドローン攻撃を、迎撃システム「バンパイア」が防ぐ「初の映像」が公開

  • 3

    毎日を幸福に過ごす7つの習慣の1つ目が「運動」である理由

  • 4

    米メディアのインタビュー中、プーチン大統領の「足…

  • 5

    メーガン妃に「手を触られた」瞬間の、キャサリン妃…

  • 6

    「ノージャパン」はどこへ......韓国ソウルの街角に…

  • 7

    日経平均「ほぼ史上最高」を喜べない2つの理由

  • 8

    日本人は知らない、能登半島地震に向ける中国人の視線

  • 9

    ゼンデイヤのスケスケなロボット衣装にネット震撼...…

  • 10

    本物のプーチンなら「あり得ない」仕草......ビデオ…

  • 1

    日本人は知らない、能登半島地震に向ける中国人の視線

  • 2

    【能登半島地震】正義ぶった自粛警察が災害救助の足を引っ張る

  • 3

    一流科学誌も大注目! 人体から未知の存在「オベリスク」が発見される

  • 4

    情報錯綜するイリューシン76墜落事件、直前に大きな…

  • 5

    ルーマニアを飛び立ったF-16戦闘機がロシア軍を空爆?

  • 6

    いよいよ来年に迫った「2025年問題」とは何か? リス…

  • 7

    プーチンの顔面に「異変」が...「頬どうした?」と話…

  • 8

    帰宅した女性が目撃したのは、ヘビが「愛猫」の首を…

  • 9

    中国の原子力潜水艦が台湾海峡で「重大事故」? 乗…

  • 10

    「まだやってるの?」...問題は「ミス日本」が誰かで…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中