最新記事

テレビ

TBSとテレビ東京、新型コロナウイルス対策で「全収録中止」 芸能界にも感染者で大英断

2020年4月10日(金)18時16分
木村 隆志(コラムニスト、人間関係コンサルタント、テレビ解説者) *東洋経済オンラインからの転載

他局のテレビマンからは「やられた」「ホッとした」の声も聞かれます(撮影:梅谷 秀司)

4月2日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けてTBSは「4月4日から19日までの2週間、ドラマやバラエティにおけるロケとスタジオ収録の中断」を発表しました。その理由に挙げられたのは、「不特定多数の方々と接したり、大人数が集まったりするケースが多い」「一般の方々や出演者の方々、番組スタッフへの感染予防を最優先」の2点。さらに20日以降も状況を見て「再開するかどうか」の判断を下すようです。

TBSは前日にも今春スタートのドラマ3作(『半沢直樹』『私の家政夫ナギサさん』『MIU404』)と、大型特番『オールスター感謝祭』の放送延期を発表していました。ともに4月の重点番組だけに、「これを延期するくらいなら他の番組も厳しいのでは?」と不安視されていましたが、それに続く対応は思いのほか早かったのです。

また、テレビ東京も、「3日から生放送を除く収録を中断し、1週間をめどに社員の出社を2割程度に絞る」ことを発表しました。TBSとテレビ東京の対応は、明らかに他局よりも一歩進んだものであり、ネット上に「妥当」「他局も続くべき」などの好意的な声が寄せられています。

ただ、発表時から批判の声が挙がっていたことも事実。批判の声を挙げた人々には、どんな言い分があり、テレビ局に何を求めているのでしょうか。

テレビ局の対応が遅すぎる理由

否定的な声で最も目立つのは、「世間はとっくに自粛ムードなのに遅すぎる」「今まで社員やタレントの健康をどう考えていたのか」「テレビ局だけ特別だと思っているのだろう」という対応の遅さに関する声。

志村けんさんが亡くなったことが報じられたときから、人々の間に「感染しない、感染させないことを最優先にすべき」という意識がグッと高まっていることをあらためて感じさせられました。それと同時に、「自分たちがそうしているのだから、ほかの人たちも絶対にそうするべき」という大義名分にもとづく同調圧力が高まっているとも言えるでしょう。

では、なぜここまで「危ない」と言われていた収録を中断できなかったのか。部署も職種も異なる3人のテレビマンに匿名を条件に尋ねたところ、「各所への影響の大きさを考えると、なかなか踏み切れない」という同じような言葉が返ってきました。テレビマンたちが言う各所とは、まずスポンサー、次にタレント、制作会社とフリーランス、そして局員。ビジネスである以上、クライアントであるスポンサーの意向を踏まえるのは当然ですし、ある程度の理解が得られたとしても、出入り業者の収入を絶てば生活が危うくなることを危惧したのでしょう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン紛争が生んだ米欧の亀裂、NATOは危機から「

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクC株買い増し 10

ワールド

ロシア前大統領、ウクライナのEU加盟に警戒感

ワールド

ロシアがウクライナに断続的空襲、ハルキウで死傷者
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 10
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中