最新記事

新型コロナウイルス

【新型肺炎】東京五輪開催、間に合うか? ロンドンが代替開催に名乗り

Will the 2020 Olympics be Cancelled?

2020年2月20日(木)17時40分
ダン・キャンチアン

2月15日には東京都羽村市のスポーツセンターを出発点に聖火リレーのリハーサルが行われた Issei Kato-REUTERS

<もし中止になれば、大戦中以外ではなかった近代オリンピック初の歴史を作ることになる>

新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない。もしも東京五輪がこの春行われる予定だったら、中止に追い込まれていただろう。

日本の著名なウイルス学者である東北大学の押谷仁教授はそんな厳しい見方をしている。押谷によれば、選手、スタッフ、観客、メディアの安全を守るために有効な戦略を立てることが主催者の優先課題だ。

「7月末に日本がどういう状況になっているかは予断を許さない」と、押谷は19日に外国人記者クラブで語ったと、共同通信が伝えた。

「安全なオリンピックにするために最善の方法を見いだす必要がある。(今なら)五輪開催は難しいだろうが、7月末までには状況が変わっているかもしれない」

東京五輪は7月24日から8月9日まで開催される予定だが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、各国で代表選考会が中止か延期される事態が相次いでいる。

<参考記事>新型コロナウイルス、初の死者で「信認低下」懸念 東京五輪中止の悪夢も

IOCは開催に強気

オーストラリア、台湾、タイ、中国で女子サッカーの代表決定戦が中止され、今年3月に中国・南京で開催される予定だった世界室内陸上競技選手権は来年に延期された。4月に上海で行われる予定だった自動車レースのフォーミュラ1(F1)中国グランプリも延期が決まった。

中国中部・湖北省の武漢で始まった新型コロナウイルスの集団発生で既に2000人を超える死者が出ている。

ドイツの統計調査会社スタティスタ提供のマップが示すように、新型コロナウイルスはアメリカ、カナダ、日本、台湾、オーストラリア、イギリスなど世界の20カ国以上に広がっている。

日本国内での死者は今のところ3人だ。

国際オリンピック委員会(IOC)は、第32回オリンピック競技大会(2020/東京)は予定どおり開催できると楽観的な見通しを述べている。

「2020東京オリンピック競技大会に向けた準備は計画どおりに進む」と、IOCは本誌に書面で回答した。

「安全面で万全を期すため、感染症対策は2020東京大会の重要な柱の1つとなる。感染症のあらゆる事例を慎重にモニターしている関連機関と引き続き連携を取り、必要と見られるあらゆる対策を検討していく」

<参考記事>感染症予防の意識が低すぎる日本企業の「働かせ方」にも改革が必要だ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

S&P500、初の7000台 AIへの楽観的な見方

ビジネス

英CPI、食品価格データ収集で2月から新手法 若干

ビジネス

米アマゾン、全世界で1.6万人削減 過剰雇用是正と

ビジネス

ドルの基軸通貨としての役割、市場が疑問視も 独当局
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 7
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 8
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 9
    筋トレ最強の全身運動「アニマルドリル」とは?...「…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中